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各種研究・調査

調査報告書

「JSPO-AT マスタープランの評価に関する調査報告書」(2021.03.31)
日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー連絡会議（以下「AT連絡会議」という）は、1999(平成11)年に日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー（以下「JSPO-AT 」という）の相互連携、活動促進、相互研修、情報交換、広報活動等について協議することを目的に設置された。またこの会議を円滑に推進するために運営委員会を設置し現在に至っている 。 このAT連絡会議では、JSPO-ATを取り巻く問題の解決への検討や情報交換等を行ってきたが、「JSPO-ATの認知度の低さ」「職域の狭さ」「他団体での独自のトレーナー資 格認定の動き」といった問題が取り上げられており、運営委員会ではこのような諸問題に対して、戦略・方針を持って対応していく必要性があるという認識のもと、2006(平成18年度AT連絡会議において「JSPO-ATマスタープラン」の策定を決定し、2010(平成22)年に「JSPO-AT マスタープラン」として、運営委員会及び AT 連絡会議での協議、全有資格者を対象としたアンケート調査による実態調査を踏まえ、これからのアスレティックトレーナ ーの活動の基本方針としてまとめたものとなっている。
本マスタープランでは専門科目カリキュラムへの移行が完了し 10 年が経過する 2020(令和2)年までの活動方針を示すこととし、アスレティックトレーナー養成 専門科目カリキュラム改定に関わるスケジュール及びスポーツ界のスケジュールを考慮し2012(平成24)年と2015(平成27)年に達成度を評価し 活動方針の見直しを行うこととしているため、 最終の とりまとめを行うにあたり調査を行った。
 
JSPO-AT マスタープランの評価に関する調査報告書

また、マスタープランに記載された目標に対する評価については以下のように取りまとめております。

JSPO-ATマスタープランの終了に伴う目標の評価について


「第1回　日本のトレーナー実態調査(The 1st Professional Survey of Trainers in Japan (2018)」

日本スポーツ協会では2011年に「Global Practice Analysis（GPA)：世界におけるアスレティックトレーナーの実態調査」を行いましたが、前回の調査から７年が経過する中、2019年ラグビーW杯、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を皮切りに各種国際大会をはじめとする 多くの大会が開催され国民のスポーツ機運の高まりに応じて、ATに対するニーズが高まり、活躍の場が広がることが期待されています。

そこで今後の日本におけるATの発展の為に、AT資格保有者だけでなく、現場で実際に活動をしているトレーナーの方々（AT資格の有無に関わらず）も含めた調査を実施し、「日本のトレーナー」全体の実態と特徴を明らかにすることを目的に調査を行うことといたしました。


日本のトレーナー
実態調査　集計報告書

日本のトレーナー
実態調査　JSPO-AT版集計報告書

「Global Practice Analysis　世界におけるアスレティックトレーナーの実態」報告書

世界アスレティックトレーニング＆セラピー連盟（WFATT）ならびに全米アスレティックトレーナー協会（NATA）資格認定評議会（BOC）より、アスレティックトレーナーの活動状況に関する国際調査について、世界各国のWFATT加盟団体に対して依頼がありました。

WFATTには各国のトレーナー組織が加盟しておりますが、本会はWFATTが2000年に設立された当初からの加盟組織であり、加盟団体の中でも多数のAT有資格者が所属しております。　

本会ではこの調査結果が、JASA-ATマスタープラン（本会HPよりダウンロード可）において提起されていますJSPO-ATの社会的認知の向上と活動範囲の拡大のための貴重な資料となり、JSPO-ATのさらなる発展に資するものと期待を寄せています。


GPA　報告書
●出典の記載について
・本調査結果を利用する際は出典を記載してください。
（出典記載例）
　出典：「第1回日本のトレーナー実態調査集計報告書」（公益財団法人日本スポーツ協会,2018年）
　出典：「Global Practice Analysis 2012 世界におけるアスレティックトレーナーの実態調査」（日本体育協会＜現 日本スポーツ協会＞,2012年）
・本調査結果を編集・加工等して利用する場合は、上記出典とは別に、編集・加工等を行ったことを記載してください。
（本調査結果を編集・加工等して利用する場合の記載例）
　「第1回日本のトレーナー実態調査集計報告書」（公益財団法人日本スポーツ協会,2018年）を加工して作成
　「第1回日本のトレーナー実態調査集計報告書」（公益財団法人日本スポーツ協会,2018年）をもとに筆者作成

●免責について
・本会は、利用者が本調査結果を用いて行う一切の行為（本調査結果を編集・加工等した情報を利用することを含む。）について何ら責任を負うものではありません。
・本調査結果は、予告なく変更、移転、削除等が行われることがあります。

●その他
・本調査結果のもとになった回答データを利用したい場合、別途申請手続きが必要です。申請をご希望の際は、以下の申請様式に必要事項を記入の上、日本スポーツ協会へご郵送ください。申請書を受理した後、本会よりご連絡いたします。

申請様式はこちら⇒ 
申請書送付先：
〒160-0013　東京都新宿区霞ヶ丘町4番2号　JAPAN　SPORT OLYMPIC　SQUARE
公益財団法人日本スポーツ協会　スポーツ指導者育成部