JSPO中期計画2023-2027
「JSPO中期計画2023-2027」は、JSPOの「ミッション」、「ビジョン2027」の実現に向けて、5年間の中期計画として、令和5年3月に策定しました。
「JSPO中期計画2023-2027」の策定にあたっては、JSPOの存在意義や使命、目指す姿を改めて思い起こすことから開始しました。
JSPO創立100周年を機に2011年に公表した「スポーツ宣言日本」では、スポーツを「自発的な運動の楽しみを基調とした人類共通の文化」であるとし、その文化としてのスポーツの持つ価値と可能性を「スポーツの力」と呼びました。
スポーツにはグローバルな社会課題の解決に貢献できる力があり、私たちスポーツに携わるものは、スポーツを行う機会を提供することはもとより、スポーツの力を適切に活用し、すべての人々がWell-beingを実感できる社会の実現を目指すことが求められています。
「JSPO中期計画2023-2027」は、これらのことを強く意識し、スポーツを社会起点や生活者の視点で見つめ直し、心からスポーツを楽しみつつも、スポーツで培った力を広く社会に還元していくことを目指しています。
JSPOは、スポーツを愛するすべての人とともに、スポーツの価値を守り、高め続け、スポーツと望む未来の実現に寄与します。
JSPO中期計画2023-2027本文は
こちら
（3.77MB）
プロジェクトメンバーによる特別座談会を開催しました。
本座談会の内容は、中期計画のポイントや実現するための考え方などを理解する参考にもなりますので、是非ご覧ください。
座談会の内容は
コチラ
＜JSPO中期計画2023-2027全体像＞
※画像をクリックすると大きな画像が別タブで展開されます
（過去の中期事業方針）
・日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018 (PDF:2.6MB)
・
21世紀の国民スポーツ推進方策－スポーツ推進2013－ (PDF:6.27MB)
・ 21世紀の国民スポーツ振興方策－スポーツ振興2008－ (PDF:1.16MB)
・ 21世紀の国民スポーツ振興方策 (PDF:1.62MB)
公益財団法人日本スポーツ協会及び加盟団体における倫理に関するガイドライン
近年、加盟団体及び所属関係団体において、人道的問題(指導者の競技選手に対する暴力やセクシャル・ハラスメントなど)あるいは補助金などの不適切な処理問題が発生しており、これら諸問題に対する十分な留意が必要との認識から、常に公明正大でかつ健全化を目指した組織体制の整備と健全な組織運営を図っていくための指針として、倫理に関する諸事項をガイドラインとしてまとめましたので下記のとおり紹介します。
＊ 本ガイドラインは、平成16年3月23日開催の第2回評議員会にて承認され、同年4月1日より施行されました。
| ガイドライン本文 |
(PDF:176KB) |
| ＊参照資料「公益財団法人日本スポーツ協会 倫理規程」 |
(PDF:78KB) |
公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言
近年、人々のスポーツへのニーズが多様化し、スポーツのとらえ方の変化や本会加盟希望団体が増加している動向の他、「日本スポーツ協会」への名称変更などを背景に、本会総合企画委員会加盟・栄典部会では、本会加盟組織のあり方について集中的に検討し、この度、平成30年5月16日付で「公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言」（以下「提言」という。）を公表しました。
提言では、加盟対象となるスポーツのとらえ方や加盟対象となり得るスポーツ団体のほか、スポーツ団体に求められていることなどの今後の基本的方向性等、及びそれらを踏まえた今後の加盟団体区分のあり方や今後の加盟要件、加盟後のあり方に加え、本会として取り組むべきことなどの具体的改善策等について述べています。
公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言
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(PDF:543KB) |
| 公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言概要 |
(PDF:1.1MB) |
提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」
日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018では、スポーツ少年団、総合型地域スポーツクラブ、中学校運動部活動の連携・協働を謳っております。
また、国においても運動部活動の在り方に関する総合的なガイドラインで、学校と地域が協働・融合した形での地域におけるスポーツ環境整備が謳われるなど、新たな地域スポーツ体制を求める動きがあります。
そのため本会では、総合企画委員会において、新たな地域スポーツの創造に際し、子どものスポーツ権の保障を第一義に、中学校運動部活動の地域での支援、地域への移行の動向も見据えつつ、その受け皿となり得る「新たな地域スポーツ体制」の在り方について、18歳までのジュニア期のスポーツ体制を中心とした提言を策定し、2018年6月6日付で公表しました。
| 提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」 |
(PDF:1.1MB) |
女性スポーツ委員会アクションプラン
日本スポーツ協会では、「スポーツと、望む未来へ。」のコーポレートメッセージの下、スポーツがあらゆる人々に一切の差別、格差なく享受されるよう取り組むことで、誰もが望む社会が実現されることを目指しています。
しかし、「女性」に目を向けると、我が国では、女性特有の疾病予防を含む心身の健康増進や生きがいづくりにつながる運動・スポーツの実践が奨励されている一方で、女性のスポーツ実施(する)率、スポーツ観戦(みる)率、スポーツボランティア実施(ささえる)率は、全世代を平均すると男性と比較して低いことから、我が国のスポーツ享受には男女差が生じている現状にあります。
その背景には、月経周期異常を抱える女性競技者、運動不足の女子小中学生、スポーツを嫌いと感じる女子中学生、「面倒くさい」を理由にスポーツしない女性など、女性とスポーツに関する様々な課題があると考えられています。
当協会では、これまで事業毎に女性のスポーツ環境の改善に取り組んできましたが、これらの課題を解決するためには、既存の取組の充実・改善だけでは十分とは言えず、「女性」をキーワードとして、既にスポーツに参加している女性が「もっと楽しみたい」と思う取組や、現在スポーツに参加していない女性が「スポーツってイイな」と思う取組が必要であると考えています。
こうした取組を総合的に検討・実施するべく、当協会では2017年11月に「女性スポーツ委員会」を設置しました。当委員会の目的は、女性のスポーツに関する活動環境の充実や改善を通じて、女性のスポーツ参加（参画）を促し、より公平なスポーツ文化を確立することです。言わば「もっと、女性が、スポーツを楽しむ社会」の実現を目指しています。
この目的の実現に向けた歩みを着実に進めるため、当委員会では、「日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018」に基づく女性スポーツの活動環境に関する今後4年間（2022年度末まで）のアクションプランを以下の通り策定しました。
| 「女性スポーツ促進に向けた日本スポーツ協会の取組」 |
(PDF:644KB) |
| 「女性スポーツ委員会アクションプラン2019-2022（ロードマップ）」 |
(PDF:209KB) |
スポーツイベントの開催における感染拡大予防ガイドライン（令和5年5月8日廃止）
令和5年5月8日より新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが５類感染症に変更されることに伴い、本ガイドラインは廃止となりました。
内閣官房の新型コロナウイルス感染症対策ホームページにおいて、「新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付け変更後の基本的感染対策の考え方について」が示されておりますので、こちらをご参照ください。
内閣官房 新型コロナウイルス感染症対策ホームページ
「新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付け変更後の基本的感染対策の考え方について」はこちら＞＞
日本スポーツ協会における財務の健全性確保策について
日本スポーツ協会は、わが国におけるスポーツの統一組織としてスポーツを推進する責務、また、公益法人として「公共の福祉を増進する」という使命、すなわち、スポーツの効用を最大限社会に還元していくという使命を担っています。その責務、使命を果たすために、安定した財源を確保する必要があり、収益力を強化し、計画的・効果的に予算を執行することが不可欠であります。
また、将来予測が困難な時代であるからこそ予算の策定に当たっては、コスト意識を持つとともに、当協会の財務に影響を与える内部要因、外部要因を分析し、中長期的な視点を持つことが必要です。
安定した組織運営を行い戦略的、効果的に事業に取組むために、財務の健全性確保策をまとめました。
| 日本スポーツ協会における財務の健全性確保策について |
(PDF:0.9MB) |
日本スポーツ協会人材育成基本方針
不確実で、複雑な時代にあり、人々の価値観が多様化し、インターネットの発達によりスポーツのかかわり方も多様化しています。このような時代の中で、日本スポーツ協会は、スポーツ界をけん引する統括組織としてスポーツの力を結集すること、国内外の様々な組織・団体と連携・協働することが求められています。
このような中、日本スポーツ協会のミッションであるスポーツ宣言日本、ビジョンであるスポーツ推進方策を実行することができる職員の能力開発、学習機会の提供を計画的に実施するために、本方針を策定しました。
| 日本スポーツ協会人材育成基本方針 |
(PDF:0.7MB) |