日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018
「日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018」は、本会のミッションであるスポーツ宣言日本が目指す社会像の実現に向けて、これまで策定した「21世紀の国民スポーツ推進方策－スポーツ推進2013－」の成果と課題を踏まえ、今後5年間（2018～2022年度）のスポーツ推進事業の具体的な方向性を示したものであります。
本方策は、2018年1月10日開催の第5回理事会で策定後、同年4月1日の組織名称変更に合わせてタイトルと一部内容を変更し、施行されました。
| 目次 |
(全文PDF:2.6MB)
（概要版PDF:231KB）
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| 第１章 日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018策定にあたって |
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１．日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018の位置づけ |
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２．日本スポーツ協会が推進する「スポーツ」とは |
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３．本会の事業展開 |
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４．我が国のスポーツ政策の動向 |
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５．日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018が目指すもの |
| 第２章 今後のスポーツ推進方策 |
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１．スポーツ推進事業の展開 |
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○イベント事業 |
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○クラブ事業／エリア事業 |
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○ソフトインフラ事業 |
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２．日本スポーツ協会組織・体制の充実・強化 |
| 第３章 資料編 |
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１．21世紀の国民スポーツ推進方策-スポーツ推進2013-の検証と評価 |
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２．日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018 施策・所管委員会等一覧 |
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３．参考資料 |
（過去の中期事業方針）
・ 21世紀の国民スポーツ推進方策－スポーツ推進2013－ (PDF:6.27MB)
・ 21世紀の国民スポーツ振興方策－スポーツ振興2008－ (PDF:1.16MB)
・ 21世紀の国民スポーツ振興方策 (PDF:1.62MB)
公益財団法人日本スポーツ協会及び加盟団体における倫理に関するガイドライン
近年、加盟団体及び所属関係団体において、人道的問題(指導者の競技選手に対する暴力やセクシャル・ハラスメントなど)あるいは補助金などの不適切な処理問題が発生しており、これら諸問題に対する十分な留意が必要との認識から、常に公明正大でかつ健全化を目指した組織体制の整備と健全な組織運営を図っていくための指針として、倫理に関する諸事項をガイドラインとしてまとめましたので下記のとおり紹介します。
＊ 本ガイドラインは、平成16年3月23日開催の第2回評議員会にて承認され、同年4月1日より施行されました。
| ガイドライン本文 |
(PDF:176KB) |
| ＊参照資料「公益財団法人日本スポーツ協会 倫理規程」 |
(PDF:78KB)
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公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言
近年、人々のスポーツへのニーズが多様化し、スポーツのとらえ方の変化や本会加盟希望団体が増加している動向の他、「日本スポーツ協会」への名称変更などを背景に、本会総合企画委員会加盟・栄典部会では、本会加盟組織のあり方について集中的に検討し、この度、平成30年5月16日付で「公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言」（以下「提言」という。）を公表しました。
提言では、加盟対象となるスポーツのとらえ方や加盟対象となり得るスポーツ団体のほか、スポーツ団体に求められていることなどの今後の基本的方向性等、及びそれらを踏まえた今後の加盟団体区分のあり方や今後の加盟要件、加盟後のあり方に加え、本会として取り組むべきことなどの具体的改善策等について述べています。
公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言
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(PDF:543KB) |
公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言概要
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(PDF:1.1MB)
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提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」
日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018では、スポーツ少年団、総合型地域スポーツクラブ、中学校運動部活動の連携・協働を謳っております。
また、国においても運動部活動の在り方に関する総合的なガイドラインで、学校と地域が協働・融合した形での地域におけるスポーツ環境整備が謳われるなど、新たな地域スポーツ体制を求める動きがあります。
そのため本会では、総合企画委員会において、新たな地域スポーツの創造に際し、子どものスポーツ権の保障を第一義に、中学校運動部活動の地域での支援、地域への移行の動向も見据えつつ、その受け皿となり得る「新たな地域スポーツ体制」の在り方について、18歳までのジュニア期のスポーツ体制を中心とした提言を策定し、2018年6月6日付で公表しました。
提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」
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(PDF:1.1MB) |
女性スポーツ委員会アクションプラン
日本スポーツ協会では、「スポーツと、望む未来へ。」のコーポレートメッセージの下、スポーツがあらゆる人々に一切の差別、格差なく享受されるよう取り組むことで、誰もが望む社会が実現されることを目指しています。
しかし、「女性」に目を向けると、我が国では、女性特有の疾病予防を含む心身の健康増進や生きがいづくりにつながる運動・スポーツの実践が奨励されている一方で、女性のスポーツ実施(する)率、スポーツ観戦(みる)率、スポーツボランティア実施(ささえる)率は、全世代を平均すると男性と比較して低いことから、我が国のスポーツ享受には男女差が生じている現状にあります。
その背景には、月経周期異常を抱える女性競技者、運動不足の女子小中学生、スポーツを嫌いと感じる女子中学生、「面倒くさい」を理由にスポーツしない女性など、女性とスポーツに関する様々な課題があると考えられています。
当協会では、これまで事業毎に女性のスポーツ環境の改善に取り組んできましたが、これらの課題を解決するためには、既存の取組の充実・改善だけでは十分とは言えず、「女性」をキーワードとして、既にスポーツに参加している女性が「もっと楽しみたい」と思う取組や、現在スポーツに参加していない女性が「スポーツってイイな」と思う取組が必要であると考えています。
こうした取組を総合的に検討・実施するべく、当協会では2017年11月に「女性スポーツ委員会」を設置しました。当委員会の目的は、女性のスポーツに関する活動環境の充実や改善を通じて、女性のスポーツ参加（参画）を促し、より公平なスポーツ文化を確立することです。言わば「もっと、女性が、スポーツを楽しむ社会」の実現を目指しています。
この目的の実現に向けた歩みを着実に進めるため、当委員会では、「日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018」に基づく女性スポーツの活動環境に関する今後4年間（2022年度末まで）のアクションプランを以下の通り策定しました。
| 「女性スポーツ促進に向けた日本スポーツ協会の取組」 |
(PDF:644KB) |
| 「女性スポーツ委員会アクションプラン2019-2022（ロードマップ）」 |
(PDF:209KB)
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スポーツイベントの開催における感染拡大予防ガイドライン
日本スポーツ協会は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を踏まえ、公益財団法人日本パラスポーツ協会と連携し、スポーツ庁からの助言を得て、スポーツイベントの開催における感染拡大予防ガイドラインを作成しました。
本ガイドラインは、各種スポーツイベントを再開するに当たっての基準や、再開後の開催時における感染拡大予防のための留意点について、専門家会議の提言等を参考にしてまとめたものです。
また、本ガイドラインを参考に、各競技特性に応じた競技別ガイドラインの作成を中央競技団体に依頼しております。
競技別ガイドラインの最新版は、各中央競技団体HPにて確認いただき、スポーツ活動の再開に際し併せて参考としてください。
スポーツイベントの開催における感染拡大予防ガイドラインはこちら＞＞
中央競技団体HPリンク集はこちら＞＞
日本スポーツ協会における財務の健全性確保策について
日本スポーツ協会は、わが国におけるスポーツの統一組織としてスポーツを推進する責務、また、公益法人として「公共の福祉を増進する」という使命、すなわち、スポーツの効用を最大限社会に還元していくという使命を担っています。その責務、使命を果たすために、安定した財源を確保する必要があり、収益力を強化し、計画的・効果的に予算を執行することが不可欠であります。
また、将来予測が困難な時代であるからこそ予算の策定に当たっては、コスト意識を持つとともに、当協会の財務に影響を与える内部要因、外部要因を分析し、中長期的な視点を持つことが必要です。
安定した組織運営を行い戦略的、効果的に事業に取組むために、財務の健全性確保策をまとめました。
| 日本スポーツ協会における財務の健全性確保策について
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(PDF:0.9MB) |
日本スポーツ協会人材育成基本方針
不確実で、複雑な時代にあり、人々の価値観が多様化し、インターネットの発達によりスポーツのかかわり方も多様化しています。このような時代の中で、日本スポーツ協会は、スポーツ界をけん引する統括組織としてスポーツの力を結集すること、国内外の様々な組織・団体と連携・協働することが求められています。
このような中、日本スポーツ協会のミッションであるスポーツ宣言日本、ビジョンであるスポーツ推進方策を実行することができる職員の能力開発、学習機会の提供を計画的に実施するために、本方針を策定しました。
日本スポーツ協会人材育成基本方針
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(PDF:0.7MB) |