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各種方策・ガイドライン

日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018

「日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018」は、本会のミッションであるスポーツ宣言日本が目指す社会像の実現に向けて、これまで策定した「21世紀の国民スポーツ推進方策-スポーツ推進2013-」の成果と課題を踏まえ、今後5年間(2018~2022年度)のスポーツ推進事業の具体的な方向性を示したものであります。
本方策は、2018年1月10日開催の第5回理事会で策定後、同年4月1日の組織名称変更に合わせてタイトルと一部内容を変更し、施行されました。

目次 PDF
(全文PDF:2.6MB)



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(概要版PDF:231KB)
第1章 日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018策定にあたって
1.日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018の位置づけ
2.日本スポーツ協会が推進する「スポーツ」とは
  3.本会の事業展開
  4.我が国のスポーツ政策の動向 
5.日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018が目指すもの
第2章 今後のスポーツ推進方策
1.スポーツ推進事業の展開
   ○イベント事業
   ○クラブ事業/エリア事業 
   ○ソフトインフラ事業
2.日本スポーツ協会組織・体制の充実・強化
第3章 資料編
1.21世紀の国民スポーツ推進方策-スポーツ推進2013-の検証と評価
2.日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018 施策・所管委員会等一覧
3.参考資料

(過去の中期事業方針)

・ 21世紀の国民スポーツ推進方策-スポーツ推進2013- (PDF:6.27MB)

・ 21世紀の国民スポーツ振興方策-スポーツ振興2008- (PDF:1.16MB)

・ 21世紀の国民スポーツ振興方策 (PDF:1.62MB)

公益財団法人日本スポーツ協会及び加盟団体における倫理に関するガイドライン

近年、加盟団体及び所属関係団体において、人道的問題(指導者の競技選手に対する暴力やセクシャル・ハラスメントなど)あるいは補助金などの不適切な処理問題が発生しており、これら諸問題に対する十分な留意が必要との認識から、常に公明正大でかつ健全化を目指した組織体制の整備と健全な組織運営を図っていくための指針として、倫理に関する諸事項をガイドラインとしてまとめましたので下記のとおり紹介します。
* 本ガイドラインは、平成16年3月23日開催の第2回評議員会にて承認され、同年4月1日より施行されました。

ガイドライン本文 PDF
(PDF:176KB)
*参照資料「公益財団法人日本スポーツ協会 倫理規程」 PDF
(PDF:78KB)

公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言

近年、人々のスポーツへのニーズが多様化し、スポーツのとらえ方の変化や本会加盟希望団体が増加している動向の他、「日本スポーツ協会」への名称変更などを背景に、本会総合企画委員会加盟・栄典部会では、本会加盟組織のあり方について集中的に検討し、この度、平成30年5月16日付で「公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言」(以下「提言」という。)を公表しました。
提言では、加盟対象となるスポーツのとらえ方や加盟対象となり得るスポーツ団体のほか、スポーツ団体に求められていることなどの今後の基本的方向性等、及びそれらを踏まえた今後の加盟団体区分のあり方や今後の加盟要件、加盟後のあり方に加え、本会として取り組むべきことなどの具体的改善策等について述べています。

公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言
PDF
(PDF:543KB)
公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言概要
PDF
(PDF:1.1MB)

提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」

日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018では、スポーツ少年団、総合型地域スポーツクラブ、中学校運動部活動の連携・協働を謳っております。
また、国においても運動部活動の在り方に関する総合的なガイドラインで、学校と地域が協働・融合した形での地域におけるスポーツ環境整備が謳われるなど、新たな地域スポーツ体制を求める動きがあります。
そのため本会では、総合企画委員会において、新たな地域スポーツの創造に際し、子どものスポーツ権の保障を第一義に、中学校運動部活動の地域での支援、地域への移行の動向も見据えつつ、その受け皿となり得る「新たな地域スポーツ体制」の在り方について、18歳までのジュニア期のスポーツ体制を中心とした提言を策定し、2018年6月6日付で公表しました。

提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」
PDF
(PDF:1.1MB)