JSPO中期計画2023-2027
「JSPO中期計画2023-2027」は、JSPOの「ミッション」、「ビジョン2027」の実現に向けて、5年間の中期計画として、令和5（2023）年3月に策定しました。
「JSPO中期計画2023-2027」の策定にあたっては、JSPOの存在意義や使命、目指す姿を改めて思い起こすことから開始しました。
JSPO創立100周年を機に平成23（2011）年に公表した「スポーツ宣言日本」では、スポーツを「自発的な運動の楽しみを基調とした人類共通の文化」であるとし、その文化としてのスポーツの持つ価値と可能性を「スポーツの力」と呼びました。
スポーツにはグローバルな社会課題の解決に貢献できる力があり、私たちスポーツに携わるものは、スポーツを行う機会を提供することはもとより、スポーツの力を適切に活用し、すべての人々がWell-beingを実感できる社会の実現を目指すことが求められています。
「JSPO中期計画2023-2027」は、これらのことを強く意識し、スポーツを社会起点や生活者の視点で見つめ直し、心からスポーツを楽しみつつも、スポーツで培った力を広く社会に還元していくことを目指しています。
JSPOは、スポーツを愛するすべての人とともに、スポーツの価値を守り、高め続け、スポーツと望む未来の実現に寄与します。
| JSPO中期計画2023-2027本文 |
(3.77MB) |
中期計画プロジェクトメンバーによる特別座談会を開催しました。
本座談会の内容は、中期計画のポイントや実現するための考え方などを理解する参考にもなりますので、是非ご覧ください！
座談会の内容はコチラ
JSPO中期計画2023-2027全体像
※画像をクリックすると大きな画像が別タブで展開されます
JSPO中期計画2023-2027の進捗状況
| 年度 |
進捗状況 |
成果目標・評価指標・到達目標 |
| 2023年度 |
(649KB) |
(441KB) |
| 2024年度 |
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| 2025年度 |
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| 2026年度 |
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| 2027年度 |
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過去の中期事業方針
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日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018(2.6MB)
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21世紀の国民スポーツ推進方策－スポーツ推進2013－(6.27MB)
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21世紀の国民スポーツ振興方策－スポーツ振興2008－ (1.16MB)
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21世紀の国民スポーツ振興方策 (1.62MB)
公益財団法人日本スポーツ協会及び加盟団体における倫理に関するガイドライン
近年、加盟団体及び所属関係団体において、人道的問題(指導者の競技選手に対する暴力やセクシャル・ハラスメントなど)あるいは補助金などの不適切な処理問題が発生しており、これら諸問題に対する十分な留意が必要との認識から、常に公明正大でかつ健全化を目指した組織体制の整備と健全な組織運営を図っていくための指針として、倫理に関する諸事項をガイドラインとしてまとめました。
＊ 本ガイドラインは、平成16（2004）年3月23日開催の第2回評議員会にて承認され、同年4月1日より施行されました。
| ガイドライン本文 |
(176KB) |
| ＊参照資料「公益財団法人日本スポーツ協会 倫理規程」 |
(78KB) |
公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言
近年、人々のスポーツへのニーズが多様化し、スポーツのとらえ方の変化やJSPO加盟希望団体が増加している動向の他、「日本スポーツ協会」への名称変更などを背景に、総合企画委員会加盟・栄典部会にて、JSPO加盟団体のあり方について集中的に検討し、平成30（2018）年5月16日付で「公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言」を公表しました。
本提言では、加盟対象となるスポーツのとらえ方や加盟対象となり得るスポーツ団体のほか、スポーツ団体に求められていることなどの今後の基本的方向性等、及びそれらを踏まえた今後の加盟団体区分のあり方や今後の加盟要件、加盟後のあり方に加え、JSPOとして取り組むべきことなどの具体的改善策等について述べています。
公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言
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(543KB) |
| 公益財団法人日本スポーツ協会 加盟のあり方に関する提言概要 |
(1.1MB) |
提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」
日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018では、スポーツ少年団、総合型地域スポーツクラブ、中学校運動部活動の連携・協働を謳っております。
また、国においても運動部活動の在り方に関する総合的なガイドラインで、学校と地域が協働・融合した形での地域におけるスポーツ環境整備が謳われるなど、新たな地域スポーツ体制を求める動きがあります。
そのためJSPOでは総合企画委員会において、新たな地域スポーツの創造に際し子どものスポーツ権の保障を第一義に、中学校運動部活動の地域での支援、地域への移行の動向も見据えつつ、その受け皿となり得る「新たな地域スポーツ体制」の在り方について、18歳までのジュニア期のスポーツ体制を中心とした提言を策定し、平成30（2018）年6月6日付で公表しました。
| 提言「今後の地域スポーツ体制の在り方について-ジュニアスポーツを中心として-」 |
(1.1MB) |
女性スポーツ委員会アクションプラン
女性スポーツ委員会では、女性のスポーツ環境の改善に取り組んできましたが 、女性のスポーツ実施率や観戦率、スポーツボランティア実施率は男性に比べて依然として低く、極端な瘦せに伴う骨粗しょう症や産前・産後の心身の健康悪化等の運動不足による健康問題が顕在化しています。
これらの課題を踏まえ、女性スポーツ委員会では、JSPO中期計画2023-2027の重点項目2「多様性の尊重」に寄与する成果目標2つを設定しました。
そして、成果目標達成のため、2027年までの具体的なアクションをまとめました。
女性スポーツ委員会は「SPORT HAPPINESS FOR WOMEN」をキーワードとしてアクションを実行し、『だれでも、だれとでも』『いつでも、いつまでも』『自分らしく』スポーツを楽しめる社会の実現を目指します。
| 「女性スポーツ委員会アクションプラン2023-2027」 |
(1.2MB) |
日本スポーツ協会における子どもに対する性暴力防止に向けた対応方針
令和6（2024）年6月19日に成立、同月26日に公布された「学校設置者等及び民間教育保育等事業者による児童対象性暴力等の防止等のための措置に関する法律（こども性暴力防止法）」を受け、JSPOでは、子どもたちが安全・安心にスポーツを継続して楽しむことができるよう、子どもたちのスポーツ環境の健全性と安全性を確保することを目的に、対応方針を定めました。
| 「日本スポーツ協会における子どもに対する性暴力防止に向けた対応方針」 |
(275KB) |
スポーツイベントの開催における感染拡大予防ガイドライン（令和5年5月8日廃止）
令和5（2023）年5月8日より新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが５類感染症に変更されることに伴い、本ガイドラインは廃止となりました。
内閣官房の新型コロナウイルス感染症対策ホームページにおいて、「新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付け変更後の基本的感染対策の考え方について」が示されておりますので、こちらをご参照ください。
内閣官房 新型コロナウイルス感染症対策ホームページ
「新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付け変更後の基本的感染対策の考え方について」はこちら＞＞
日本スポーツ協会における財務の健全性確保策
JSPOは、わが国におけるスポーツの統一組織としてスポーツを推進する責務、また、公益法人として「公共の福祉を増進する」という使命、すなわち、スポーツの効用を最大限社会に還元していくという使命を担っています。その責務、使命を果たすために、安定した財源を確保する必要があり、収益力を強化し、計画的・効果的に予算を執行することが不可欠であります。
また、将来予測が困難な時代であるからこそ予算の策定に当たっては、コスト意識を持つとともに、JSPOの財務に影響を与える内部要因、外部要因を分析し、中長期的な視点を持つことが必要です。
安定した組織運営を行い戦略的、効果的に事業に取組むために、財務の健全性確保策をまとめました。
| 日本スポーツ協会における財務の健全性確保策について |
(0.9MB) |
JSPO財務計画2023-2027
令和5（2023）年3月に策定された「JSPO中期計画2023-2027」の実現のため、限られた経営資源を有効活用し、財源の確保、収益力の強化およびコスト意識の徹底を図り、計画的・効果的に予算を執行することで財務の健全性を維持することを目的として「JSPO財務計画2023-2027」を策定しました。
本計画はポイントとなる内容を記載した「財務計画ハイライト」、財務状況を判断するための指標や目標値を記載した「主要な経営指標」、目標値を達成するための具体的な取り組みを記載した「財務の健全性を確保する施策」、今後取り組む必要がある事項を記載した「財務計画策定後の取り組み事項」の4つの項目から構成しています。
| JSPO財務計画2023-2027 |
(0.9MB) |
日本スポーツ協会人材育成基本方針
不確実で、複雑な時代にあり、人々の価値観が多様化し、インターネットの発達によりスポーツのかかわり方も多様化しています。
このような時代の中で、JSPOは、スポーツ界をけん引する統括組織としてスポーツの力を結集すること、国内外の様々な組織・団体と連携・協働することが求められています。
そこで、JSPOのミッションであるスポーツ宣言日本、ビジョンであるスポーツ推進方策を実行することができる職員の能力開発、学習機会の提供を計画的に実施するために、本方針を策定しました。
| 日本スポーツ協会人材育成基本方針 |
(0.7MB) |