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スポーツ医・科学研究プロジェクト

アクティブ チャイルド プログラム普及・啓発

 子どもたちが“楽しみながら”“積極的に”からだを動かすための指導法として「アクティブ チャイルド プログラム(ACP)」を開発しました。このプログラムでは、発育期における身体活動・運動の意義や多様な動きを身につけることの重要性などについて解説するとともに、具体的な運動遊びや身体活動の習慣化を促すためのアプローチについて紹介しています。
 そして現在は、本プログラムを指導現場へ普及・啓発させるために、①「アクティブ チャイルド プログラム(ACP)」の改訂(コンテンツの追加など)、②当協会既存事業を通した普及・啓発、③指導現場における実践とフィードバック情報の蓄積などに取り組んでいます。

アクティブ チャイルド プログラム(ACP)総合サイトはこちら

班長:内藤 久士(順天堂大学) 

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スポーツ活動中の熱中症事故予防に関する研究

 日本スポーツ協会では、1991年に「スポーツ活動における熱中症事故予防研究班」を設置し、1994年には「熱中症予防の原則およびガイドライン」を発表するなど、20年近くにわたって熱中症事故を予防するための呼びかけを行ってきました。
 本研究では、近年の夏季環境の変化や事故事例・傾向に対応するために、より効果的な熱中症事故防止活動を進めることを目的として、これまでに日本スポーツ協会が開発した教育・啓発教材を改訂および普及・啓発の方法について検討します。

スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック・啓発動画はこちら 

班長:川原 貴(日本臨床スポーツ医学会)

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体育・スポーツにおける多様な性のあり方に関する教育・啓発

 2015年に改定されたユネスコ体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章および最新のオリンピック憲章では、体育・身体活動・スポーツにおけるより安心・安全(人権的な観点含む)な環境を構築することが提唱され、また、国際オリンピック委員会が採択したアジェンダ2020等、スポーツ界においても「多様な人々が共生する社会」の実現に向けてスポーツの果たす役割が認識されています。
 本研究では、日本での対応の遅れが指摘されているLGBT等の人々への配慮ある身体活動・スポーツ空間をめざし、実態調査にもとづく課題抽出と対策の分析を行うとともに、啓発資料の作成や研修会開催を通じた啓発活動を行っています。

啓発ハンドブック『体育・スポーツにおける多様な性のあり方ガイドライン
 〜 性的指向・性自認(SOGI)に関する理解を深めるために 〜』
はこちら
体育・スポーツにおける多様な性のあり方研修会はこちら
○平成30(2018)年度実施「スポーツ指導者のスポーツ経験とスポーツ観に関する調査」の結果はこちら
○平成29(2017)年度実施「スポーツ指導者に求められる指導上の配慮に関する調査」の結果はこちら

班長:來田 享子(中京大学)

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運動適性テストに関する検討

 当協会が開発した運動適性テストは1974年に策定、1975年に判定基準の策定がされましたが、国民の体力に関する考え方や日本スポーツ少年団を取り巻く環境は時代とともに大きく変化しているにもかかわらず、その内容の見直しは行われていませんでした。
 本研究では、新たに開発された運動適性テストについて、その信頼性、妥当性等について検討するとともに、従来の運動適性テストやスポーツ庁の新体力テストなどとの関連性や比較を行い、運動適性テストの特徴を明らかにします。また、スポーツ活動現場への普及・啓発を図ります。

班長:内藤 久士(順天堂大学)

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多様な対象者をセグメント化した運動・スポーツの習慣形成アプローチ

 本研究では、子どもから高齢者などそれぞれの対象者をターゲットとし、運動・スポーツを「始めさせる」、「継続させる」、「逆戻りを予防させる」の3局面に分け、実態調査と行動変容の手法に基づくそれぞれの特徴、条件、状況に応じた運動・スポーツの習慣形成を促すアプローチ法を作成します。

班長:竹中 晃二(早稲田大学)

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環境保護の視点からみるスポーツの持続可能性に関する調査研究

 国際連合は、2030年までに持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成される持続可能な開発目標"Sustainable Development Goals(SDGs)”を策定しました。また、2015年にユネスコが改訂した「体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章」には、持続可能性"Sustainability"は体育・身体活動・スポーツにおける最重要原則と位置付けられています。なお、「持続可能性」の概念の前提・基礎には、環境保護のためのシステムの構築が必要とされています。
 本研究では、体育・身体活動・スポーツを通じたSDGsの推進に貢献することや、「JSPOスポーツ環境委員会(仮称)」の設置を見据え、文献調査、ヒアリング調査および実地調査等を行い、「持続可能性」の前提・基礎となる「環境保護」の視点からスポーツの持続可能性の向上に資する基礎資料を提示するとともに、啓発資料を作成します。

○令和2(2020)年度実施「スポーツと環境」に関する調査の結果はこちら
JSPOスポーツと環境フォーラムはこちら
  
班長:來田 享子(中京大学)

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学生アスリートを対象としたアンチ・ドーピング教育プログラム開発のための基礎研究

 スポーツの価値を育むためのアンチ・ドーピング教育が国際的に推進されており、世界アンチ・ドーピング規定(Code)を網羅した教育内容が求められていますが、トップ・アスリート以外は任意かつ恣意的なものになっています。特に、日本のトップ・アスリートの多くを占める大学生の Code 知識は全体的に不十分で、ドーピングの副作用等の医学的知識の欠如や、体内に摂取するものに責任を持つアスリートの責務への理解が乏しい事が明らかになっています。
 本研究では、日本の大学生アスリートを対象に、有効なアンチ・ドーピング教育プログラムの開発に向けた基礎的な情報の収集・分析を行います。

班長:内藤 久士(順天堂大学)

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スポーツ現場におけるサプリメントの利用状況と活用コンセンサスの作成

 アスリートは身体活動量が多くなると必要となるエネルギーや栄養素も増加します。食事からの摂取では、必要量を満たすことができない状況に陥ることもあります。そこで、サプリメントを利用して栄養素を補充することにより、栄養状態を良好に維持が可能となります。また、パフォーマンスの向上を目的に栄養素以外の栄養成分を摂取するためのサプリメント(エルゴジェニックエイド)を摂取する場合もああります。
 本研究では、サプリメント利用の実態を把握するとともに、その利用がアスリートにとって適切であるかを評価し、その結果からサプリメント活用に関するコンセンサスを作成します。

班長:鈴木 志保子(神奈川県立保健福祉大学)

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スポーツ外傷・障害サーベイランスシステムの普及に向けた妥当性評価研究

 これまで国内においては多くのスポーツ傷害疫学研究が実施されてきています。しかし、現在もスポーツ現場において統一された調査方法が普及せず、スポーツ傷害の実態を正しく評価することが難しいため、各種学協会がスポーツ傷害サーベイランスシステム(SISS)の構築を進めています。国際的に認知された有効性の高いシステムを構築するためには、国際オリンピック委員会(IOC)が公表するガイドラインを反映するとともに、これまでの疫学的調査のエビデンス収集評価が必要です。
   そこで本研究では、IOCのガイドラインやスポーツ安全保険(スポーツ安全協会)の支払実績データを用い、スポーツ現場における全国的な統計データ集を作成します。また、スポーツ現場において比較的発生頻度の高い、あるいは重篤な外傷の予防策を普及させるため、当協会や関係団体におけるこれまでの研究成果に基づき、スポーツ外傷・障害予防ガイドブックを作成します。さらに、構築された新規 SISS の実用性や正確性などの外的妥当性を検証します。

班長:金岡 恒治(早稲田大学)

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身体リテラシー(Physical literacy)評価尺度の開発

 生涯にわたる健康づくりにおける身体活動・運動・スポーツの重要性がますます高まっており、子どもから高齢者に至るまで、それらを促進(あるいは阻害)する要因をより深く理解することが重要です。この点に関して、近年、国際的に身体活動の促進要因の 1 つとして「身体リテラシ(Physical literacy)」という概念が着目されています。身体リテラシー(Physical literacy)の定義そのものに未だ曖昧な点もありますが、生涯を通じて身体活動を維持するための動機づけ、自信、身体的資質、知識および理解に関わること、狭義には、運動・睡眠・栄養といった健康維持のための原理原則に関する理解度を用いて評価され得ると考えられます。
 そこで、本研究では、身体活動やスポーツ活動の促進、また健康や体力の向上への取り組みにつながるような身体リテラシ(Physical literacy)の評価尺度の開発を行うことを目的とします。

班長:内藤 久士(順天堂大学)

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