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スポーツ医・科学研究プロジェクト

アクティブ チャイルド プログラム普及・啓発

 子どもたちが“楽しみながら”“積極的に”からだを動かすための指導法として「アクティブ チャイルド プログラム(ACP)」を開発しました。このプログラムでは、発育期における身体活動・運動の意義や多様な動きを身につけることの重要性などについて解説するとともに、具体的な運動遊びや身体活動の習慣化を促すためのアプローチについて紹介しています。
 そして現在は、本プログラムを指導現場へ普及・啓発させるために、①「アクティブ チャイルド プログラム(ACP)」の改訂(コンテンツの追加など)、②当協会既存事業を通した普及・啓発、③指導現場における実践とフィードバック情報の蓄積などに取り組んでいます。

アクティブ チャイルド プログラム(ACP)総合サイトはこちら

班長:内藤 久士(順天堂大学) 

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スポーツ活動中の熱中症事故予防に関する研究

 日本スポーツ協会では、1991年に「スポーツ活動における熱中症事故予防研究班」を設置し、1994年には「熱中症予防の原則およびガイドライン」を発表するなど、20年近くにわたって熱中症事故を予防するための呼びかけを行ってきました。
 本研究では、近年の夏季環境の変化や事故事例・傾向に対応するために、より効果的な熱中症事故防止活動を進めることを目的として、これまでに日本スポーツ協会が開発した教育・啓発教材を改訂および普及・啓発の方法について検討します。

スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック・啓発動画はこちら 

班長:川原 貴(日本臨床スポーツ医学会)

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スポーツ指導に必要なLGBTの人々への配慮に関する調査研究

 2015年に改定されたユネスコ体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章および最新のオリンピック憲章では、体育・身体活動・スポーツにおけるより安心・安全(人権的な観点含む)な環境を構築することが提唱され、また、国際オリンピック委員会が採択したアジェンダ2020等、スポーツ界においても「多様な人々が共生する社会」の実現に向けてスポーツの果たす役割が認識されています。
 本研究では、日本での対応の遅れが指摘されているLGBTの人々への配慮ある身体活動・スポーツ空間をめざし、実態調査にもとづく課題抽出と対策の分析を行い、啓発リーフレット等を作成し社会に還元することを目的として活動していきます。

○第2年次実施「スポーツ指導者のスポーツ経験とスポーツ観に関する調査」の結果はこちら
○第1年次実施「スポーツ指導者に求められる指導上の配慮に関する調査」の結果はこちら


班長:來田 享子(中京大学)

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東京オリンピック記念体力測定の総括

 日本スポーツ協会では、1964年東京オリンピックに参加した選手の生涯にわたる健康と体力を調査すべく、4年に1度アンケート調査と体力測定を実施してきました。各回の測定結果は報告書にまとめてきましたが、50年以上にわたるデータは膨大になっているため、これらを縦断的に分析してまとめる必要があります。
 本研究では、これまでの生活習慣、運動習慣、健康状態、病歴、医学検査および体力測定などのデータを整理し、一般人と比較し、青年期に激しいトレーニングを実施してオリンピックに出場したことがその後の健康や体力、人生にどのような影響があったかを明らかにすることを目的とします。

研究報告書はこちら 

班長:川原 貴(日本臨床スポーツ医学会)

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発育期のスポーツ活動のあり方に関する研究

 発育期から生涯にわたるスポーツ活動のあり方については、アスリート育成モデルとしてカナダ、米国などで提示されています。また、日本スポーツ協会でも、これまで少年団の活動実態、スポーツ外傷・障害、トレナビリティ、タレント発掘、基本運動の習得、食育などのさまざまな観点から研究が行われてきました。
 本研究では、2020年東京大会を機に、改めて発育期のスポーツ活動のあり方を再検討し、生涯にわたるスポーツ活動のあり方のための発育期ガイドラインと日本版アスリート育成モデルを作成します。

班長:平野 裕一(法政大学)

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運動適性テストに関する検討

 当協会が開発した運動適性テストは1974年に策定、1975年に判定基準の策定がされましたが、国民の体力に関する考え方や日本スポーツ少年団を取り巻く環境は時代とともに大きく変化しているにもかかわらず、その内容の見直しは行われていませんでした。
 本研究では、新たに開発された運動適性テストについて、その信頼性、妥当性等について検討するとともに、従来の運動適性テストやスポーツ庁の新体力テストなどとの関連性や比較を行い、運動適性テストの特徴を明らかにします。また、スポーツ活動現場への普及・啓発を図ります。

班長:内藤 久士(順天堂大学)

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多様な対象者をセグメント化した運動・スポーツの習慣形成アプローチ

 本研究では、子どもから高齢者などそれぞれの対象者をターゲットとし、運動・スポーツを「始めさせる」、「継続させる」、「逆戻りを予防させる」の3局面に分け、実態調査と行動変容の手法に基づくそれぞれの特徴、条件、状況に応じた運動・スポーツの習慣形成を促すアプローチ法を作成します。

班長:竹中 晃二(早稲田大学)

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環境保護の視点からみるスポーツの持続可能性に関する調査研究

 国際連合は、2030年までに持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成される持続可能な開発目標"Sustainable Development Goals(SDGs)”を策定しました。また、2015年にユネスコが改訂した「体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章」には、持続可能性"Sustainability"は体育・身体活動・スポーツにおける最重要原則と位置付けられています。なお、「持続可能性」の概念の前提・基礎には、環境保護のためのシステムの構築が必要とされています。
 本研究では、体育・身体活動・スポーツを通じたSDGsの推進に貢献することや、「JSPOスポーツ環境委員会(仮称)」の設置を見据え、文献調査、ヒアリング調査および実地調査等を行い、「持続可能性」の前提・基礎となる「環境保護」の視点からスポーツの持続可能性の向上に資する基礎資料を提示するとともに、啓発資料を作成します。

研究報告書・JSPOスポーツと環境フォーラムはこちら

班長:來田 享子(中京大学)

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学生アスリートを対象としたアンチ・ドーピング教育プログラム開発のための基礎研究

 スポーツの価値を育むためのアンチ・ドーピング教育が国際的に推進されており、世界アンチ・ドーピング規定(Code)を網羅した教育内容が求められていますが、トップ・アスリート以外は任意かつ恣意的なものになっています。特に、日本のトップ・アスリートの多くを占める大学生の Code 知識は全体的に不十分で、ドーピングの副作用等の医学的知識の欠如や、体内に摂取するものに責任を持つアスリートの責務への理解が乏しい事が明らかになっています。
 本研究では、日本の大学生アスリートを対象に、有効なアンチ・ドーピング教育プログラムの開発に向けた基礎的な情報の収集・分析を行います。

班長:内藤 久士(順天堂大学)

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スポーツ現場におけるサプリメントの利用状況と活用コンセンサスの作成

 アスリートは身体活動量が多くなると必要となるエネルギーや栄養素も増加します。食事からの摂取では、必要量を満たすことができない状況に陥ることもあります。そこで、サプリメントを利用して栄養素を補充することにより、栄養状態を良好に維持が可能となります。また、パフォーマンスの向上を目的に栄養素以外の栄養成分を摂取するためのサプリメント(エルゴジェニックエイド)を摂取する場合もああります。
 本研究では、サプリメント利用の実態を把握するとともに、その利用がアスリートにとって適切であるかを評価し、その結果からサプリメント活用に関するコンセンサスを作成します。

班長:鈴木 志保子(神奈川県立保健福祉大学)

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