日本スポーツ協会では、平成25(2013)年に、それまでの国体改革の指針としてきた「新しい国民体育大会を求めて～国体改革2003～」に代わる新たな指針として「21世紀の国体像～国体ムーブメントの推進～」を策定しました。
今後、「21世紀の国体像」の実現に向け、「国スポムーブメント」を推進するための諸事業に積極的に取り組んでまいります。
特別企画 国民体育大会改革のいま―オリンピック競技種目の新規導入について
松丸喜一郎 国体委員と女子レスリング吉田沙保里選手のインタビューを掲載
3巡目国民スポーツ大会在り方に関するアンケート調査報告書
令和4(2022)年9月8日公開
国民体育大会（以下、国体）は昭和21年（1946年）に京都地方を中心とした京阪神地域で開催した第1回大会以降、「広く国民のあいだにスポーツを普及し、アマチュアリズムとスポーツ精神を高揚して、国民の健康増進と体力の向上を図り、併せて地方スポーツの振興と地方文化の発展に寄与するとともに、国民生活を明るく豊かにする。」ことを目的に、「スポーツ振興法」において、法令に唯一明記（第6条）された大会として発展してきました。
国体は、これまで歴史的・文化的に国民スポーツの振興及びスポーツ文化の発展において、国民スポーツの普及、競技者・指導者の育成、スポーツ施設の整備、スポーツ組織の充実など、スポーツ振興体制の確立とスポーツ文化の形成に総合的に寄与してきました。
しかしながら、スポーツを取り巻く環境は年々変化をしており、世代別の総合スポーツ大会や各競技団体主催の全日本選手権などの全国規模のスポーツイベントが多く開催されている現状を踏まえ、3巡目の国民スポーツ大会（以下、国スポ）の在り方を検討し、スポーツイベントとしての国体（国スポ）の位置付けをより明確にする必要があります。
国スポは、2035年から3巡目の大会が始まる予定となっており、開催地の準備期間を考慮した際、10年前の2024年には大会の在り方を決定する必要があります。
そこで、当協会では、令和元年8月29日開催の「令和元年度第2回国民体育大会委員会」において、国スポの3巡目開催に向け、プロジェクトにおいて検討すべき課題の整理や、プロジェクトの構成の協議・決定等を担うワーキンググループ(以下、WG)として、国体委員会のもとに設置することを決定しました。
WGでは、3巡目国スポのあり方（果たすべき役割、目指す方向、位置付け）や今後検討すべき事項の整理等を主に協議してまいりました。 今後のさらなる検討のため、WGにおいてこれまで検討してきた各種事項に対するみなさまからのご意見や、WGでは捉え切れていないその他課題に関しご指摘いただきたく、アンケート調査を実施しました。
3巡目国スポ在り方事前検討ワーキンググループ検討結果
令和4(2022)年8月25日
日本スポーツ協会は、「日本体育協会スポーツ推進方策2018(以下、推進方策2018)」の中で、「国体が(中略)３巡目開催を迎えるにあたり、2022年までにプロジェクトを設置」することを定め、そのための「情報収集と大会のあり方の見直し」を宣言しました。同様にこの方策では「より詳細な内容や取り進め方法を検討する」ワーキンググループ(以下、WG)の設置も謳われており、令和元年8月29日開催の「令和元年度第２回国民体育大会委員会」において「3巡目国スポ在り方事前検討ワーキンググループ」の稼働が認定されました。ワーキンググループでは、11回に亘る検討及び国スポを開催する都道府県スポーツ部局や中央・都道府県競技団体、選手の派遣元となる都道府県体育・スポーツ協会を対象にしたアンケートを実施し、検討結果を取りまとめました。
国民体育大会における女子種目導入に関する研究調査
平成26・27年度 平成28年3月31日 研究調査報告書発刊
日本体育協会では、平成26（2014）年6月、国民体育大会（以下、「国体」という。）において未実施のオリンピック実施競技・種目・種別を国体へ導入することを主旨とした「国民体育大会における2020年オリンピック対策・実行計画」（以下、「実行計画」という。）を策定した。
実行計画では、2020年東京オリンピックにおける日本選手の活躍を目指し、レスリングやウエイトリフティングといった既に国際大会においてメダル獲得等の実績をあげている競技も含め、全国的に未普及の女子種目（水球、ボクシング、レスリング、ウエイトリフティング、自転車、ラグビーフットボール）を国体で実施することにより、女性アスリートの計画的な発掘・育成・強化をはかることとしている。
また、この実行計画を基に、当該女子種目の各都道府県における普及および国際競技力向上等の女性アスリートの戦略的強化に向けた有効性を検証する「国民体育大会におけるオリンピック女子種目導入に関する調査研究」が、スポーツ庁委託事業「女性アスリートの育成・支援プロジェクト」として採択された。
国体への選手派遣および育成・強化を行っている各都道府県に対する調査を行うとともに、国体での正式競技実施に向けた課題等を整理し、国体を通じた当該女子種目のアスリート育成・支援に対する機運を高める取り組みを実施し、本調査研究のまとめを行った。
本件に関する特設ページは
こちら
国民体育大会における2020年オリンピック対策・実行計画
平成26(2014)年6月4日策定
2020年オリンピック・パラリンピック競技大会の開催都市が東京都に決定したことを受け、大会の成功、とりわけオリンピック競技大会の成功を左右すると考えられる日本選手の活躍を目指し、アスリートを計画的に発掘・育成・強化することの重要性がより一層高まっています。
日本体育協会では、平成24（2012）年3月に策定された国の「スポーツ基本計画」及び平成25（2013）年3月に日本体育協会が策定した「21世紀の国体像～国体ムーブメントの推進～」等の主旨を踏まえるとともに、オリンピック競技大会の成功に向けて、国体における「少年種別（ジュニア世代）の充実」、「女子種別の充実」を中心としたアスリートの発掘・育成・強化を促進するため、関係機関・団体等と協議・検討し、実行計画を策定しました。
実行計画では、現在、国体で実施していないオリンピック実施競技・種目の内、特に女子種別を中心に、東京オリンピックにおいて、日本選手の活躍が大いに期待できると思われる競技・種目を中心に、段階的・計画的に国体へ導入することとしています。
（666KB）
21世紀の国体像～国体ムーブメントの推進～
平成25(2013)年3月13日策定
「新しい国民体育大会を求めて～国体改革2003～」策定から平成25(2013)年で10年が経過し、その間、継続して検討してきた課題とともに、新たに出現あるいは指摘された様々な課題に対応する必要が生じてきました。このような状況を踏まえ、今後の国体の一層の活性化を目指した抜本的な改革案を検討するため、平成22(2010)年に「国体活性化プロジェクト」を編成し、検討を重ねるとともに関係団体への説明会と意見聴取を実施しました。
各方面からの意見を踏まえ、「国体活性化プロジェクト」でさらに検討を重ね、日本体育協会が目指す「スポーツ立国の実現」を念頭に置きつつ、「スポーツ宣言日本」において示された「スポーツの21世紀的価値」を踏まえた新たな国体像として「21世紀の国体像～国体ムーブメントの推進 ～」をとりまとめました。
国体に関わる全ての関係機関・団体等が連携・協力し、開催県や参加都道府県が実施あるいは実施を予定している国体を巡る事業において、「21世紀の国体の目指す方向性（コンセプト）」を多くの人々に伝え、理解を深める取組み（働きかけ）を実施すること（「国体ムーブメント」の積極的な展開）により、「21世紀の国体像」の実現を目指してまいります。
（1.02MB）
（240KB）
帯同ドクターのあり方について～帯同ドクターの業務モデル～
平成21(2009)年3月策定・同年7月一部改訂・平成22(2010)年8月改訂・平成29（2017）年改訂
国体に参加する都道府県選手団への帯同が義務付けられているドクターの活動について、それまで明確な指針が示されていなかったことから、国民体育大会委員会とスポーツ医・科学専門委員会が連携し、平成21(2009)年3月に、国民体育大会都道府県選手団役員としての「帯同ドクターのあり方について～帯同ドクターの業務モデル～」としてまとめました。
都道府県選手団に帯同するドクターに対し、国体に参加する選手の健康と安全を確保するための指針を明示しています。
（928KB）
国民体育大会におけるアスレティックトレーナーのあり方について
平成28（2016）年5月通知
日本体育協会公認アスレティックトレーナー（以下、「JASA-AT」という。）は、スポーツ現場においてスポーツドクター及びコーチとの緊密な協力のもとに、スポーツ選手の健康管理、外傷・障害予防、スポーツ外傷･障害の救急処置、アスレティックリハビリテーション及び体力トレーニング、コンディショニングなどを担当する健康管理の専門家である。
選手の健康管理、安全管理への関心が高まっている昨今、その果たす役割・意義は大きくなっており、国民体育大会（以下、「国体」という。）においても、既に多数の JASA-AT が様々な立場で活動を行っている。しかし、そのあり方が明確に位置づけられていないため、選手等のサポート活動が十分に行われず、JASA-AT を取り巻く体制の整備が急がれている。以下に、国体におけるアスレティックトレーナー（以下、「AT」という。）の役割、更には具体的な業務モデルを示す。
国体の今後のあり方プロジェクト提言骨子
平成19(2007)年3月7日策定
「国体改革2003」において公約した「概ね5年ごとの見直し」を行うため、平成15(2003)年12月に「国民体育大会の今後のあり方プロジェクト」を編成し、その時点で想定される課題を含め検討を重ね、平成19(2007)年3月7日に「国体の今後のあり方プロジェクト提言骨子」としてとりまとめました。
提言では「実施競技の分類（正式競技、公開競技等）」、「正式競技の実施形態の整理(毎年・隔年開催)」及び「女子種別の拡充」などを軸とした内容を明示しています。
（23KB）
国民体育大会冬季大会のあり方に関する提言
平成19(2007)年3月7日策定
平成15(2003)年頃から冬季大会の開催地選定が非常に困難となっていた状況などの諸課題に対応するとともに、その開催のあり方や方向性を明示するため、平成17(2005)年12月に「冬季大会対応プロジェクト」を編成し、諸課題への対応を検討の上、平成19(2007)年3月7日に「国民体育大会冬季大会のあり方に関する提言」としてまとめました。
提言では、冬季大会の開催地選定に関する方向性と「国体改革2003」への対応を中心とした内容を明示しています。
（15KB）
国民体育大会改革に対する関係機関・団体アンケート
平成18(2006)年11月実施
「国体改革2003」を受けて新たに実施した改革の取り組みについて検証するため、第61回国民体育大会（兵庫県）終了後の平成18(2006)年11月、都道府県体育協会、国体実施中央競技団体、開催県など、国体に関係する各機関・団体を対象にアンケート調査を実施しました。
「ふるさと選手制度の導入」、「夏季大会・秋季大会の一本化」など各項目において、概ね70％前後の肯定的な評価を得ることができました。
その一方で、改革の取り組みに対して厳しい意見も多数寄せられ、その後の取り組みの参考となりました。
（183KB）
新しい国民体育大会を求めて～国体改革2003～
平成15(2003)年3月25日策定
国体の諸問題に対する見直しや改善を図るため、平成13(2001)年1月に「国体改革案策定プロジェクト」を編成し、検討・協議を重ねるとともに関係団体へのヒアリング結果などをとりまとめ、平成15(2003)年3月25日に「新しい国民体育大会を求めて～国体改革2003～（『国体改革2003』）」として策定しました。
「国体改革2003」は、これからの時代に適応した大会の性格やあり方を示した上で、その改革について、「国民体育大会ふるさと選手制度」の制定やドーピング検査の導入、中学3年生の参加競技の拡充など「大会の充実・活性化」と、夏季大会・秋季大会の一本化や大会規模の適正化など「大会運営の簡素・効率化」を二本柱とした具体的な内容を明示しています。
（1.72MB）
（132KB）