JSPO(日本スポーツ協会)におけるスポーツ医・科学の歴史的背景
JSPOのスポーツ医・科学の歴史は、昭和22年に「体育医事相談所」を開設し、スポーツ選手の健康管理や医事相談等に着手したことに始まります。その後、オリンピック東京大会の選手強化を推進するために、昭和35年にスポーツ科学研究委員会（現在のスポーツ医・科学委員会）が発足され、各競技団体へのトレーニングドクター配置を推進するなど、選手強化のサポート活動が進められていきました。
昭和50年からは、競技力向上、選手強化に関する研究に加え、スポーツ医学、運動生理学、心理学、社会学などの様々な研究領域から、わが国におけるスポーツを推進するための医・科学研究プロジェクトを展開しています。
令和3年12月には、スポーツ医・科学委員会が所掌する研究部門「スポーツ科学研究室」が文部科学省から科学研究費補助金取扱規程（昭和40年3月30日文部省告示第110号）第2条第1項第4号に規定する研究機関に指定されています。
わが国におけるスポーツ推進のための医・科学研究プロジェクト
わが国におけるスポーツに関するニーズが多様化し、また総合型地域スポーツクラブの育成や地域の活動拠点となる広域スポーツセンターの設置が推進される中で、21世紀におけるスポーツ推進の新しい形を模索するための医・科学研究プロジェクトを積極的に展開しています。
国民体育大会については、都道府県体育・スポーツ協会と連携を保ちながら、選手・指導者に対する医・科学サポートを推進してきています。2003年静岡国体から始まった国体におけるドーピングコントロールをきっかけとして、全国的なアンチ・ドーピング普及・啓発活動を推進し、様々な情報の提供に努めてきています。
また、スポーツ指導者の資質向上のため、医・科学研究プロジェクトの実践を通して最新の情報を提供するとともに、指導者養成の実態に合わせた知識や技能を提供するための様々な資料を作成しています。特にジュニア層の育成に関しては、子どもが楽しみながら積極的にからだを動かすとともに、発達段階に応じて身につけておくことが望ましい動きを習得する運動プログラム「アクティブ チャイルド プログラム（JSPO-ACP）」を制作し、普及・啓発を進めています。
さらに近年には、これまでの活動を継続しつつ、日本での対応の遅れが指摘されているLGBT等の性的マイノリティの当事者やスポーツ指導者が抱える困難さや課題の実態把握を進めるための調査研究を行うプロジェクト「体育・スポーツにおける多様な性のあり方に関する教育・啓発」や、スポーツを通じたSDGsの推進に寄与することを見据え、「持続可能性」の前提・基礎となる「環境保護」に着目したプロジェクト「環境保護の視点からみるスポーツの持続可能性に関する調査研究」を設置しました。
医・科学研究プロジェクトの詳細やその成果については、研究報告書、各種ガイドブックやVTRなどにまとめられておりますので是非ご活用下さい。
※現在行われている医・科学研究プロジェクトの概要については、こちらに掲載しています。
スポーツ医・科学委員会 委員一覧（令和3年6月21日現在）
[ 委員長 ]
川原 貴 （
一般社団法人大学スポーツ協会）