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JSPOのあゆみ

JSPOの創立

嘉納治五郎 初代会長 嘉納治五郎
(1860~1938)

講道館創始者でもあり、日本人初のIOC委員となる。東京高等師範学校(現筑波大学)校長をつとめた。

JSPO(日本スポーツ協会)は、嘉納治五郎(かのう じごろう)を中心とする、体育関係者との協議のもと、明治44(1911)年に大日本体育協会として創立されました。
創立の趣旨については、嘉納治五郎が体育(スポーツ)振興に対する強い思いについて自ら表明した「大日本体育協会の創立とストックホルムオリンピック大会予選会開催に関する趣意書」(創立趣意書)に明記されています。

また、JSPOの創立から1964年東京オリンピックが実現するまでの約半世紀にわたる出来事が、2019年NHK大河ドラマ「いだてん〜東京オリムピック噺〜」のテーマにもなりました。

 

創立趣意書の主な内容

嘉納治五郎は、体育(スポーツ)の振興と組織体制の整備の必要性について次のように述べています。

国の盛衰は、国民の精神が充実しているか否かによる。国民の精神の充実度は国民の体力に大きく関係する。そして、国民の体力は国民一人ひとり及び関係する機関・団体等が体育(スポーツ)に関して、その重要性をどのように認識しているかによる。
我が国の体育(スポーツ)の振興体制は、欧米諸国に比べ著しく劣っており、必然的に青少年の体格も劣弱の状況である。そのため、一大機関を組織し、体系的に国民の体育(スポーツ)の振興を図ることが急務である。
一方、オリンピック競技大会は、世界の文化の発展と平和に貢献するものである。したがって、オリンピック競技大会への参加に向けた体制を早急に整える必要がある。
このような我が国の体育(スポーツ)の現状と世界の動向に鑑み、国民の体育(スポーツ)の普及振興とともに、オリンピック競技大会への参加を念頭においた組織・体制を整備するため、「大日本体育協会」を創立する。

JSPO創立趣意書
創立趣意書原文
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JSPOのあゆみ

写真提供:フォート・キシモト

西暦
(元号)
歴代会長 JSPO、オリンピック等関連の主な事項
(※赤字は名称・組織の変遷)
明治 1911年
(明44)
初代
嘉納 治五郎
(~大10)
大日本体育協会の創立
──社会的事象──
レルヒ少佐が日本で初めてのスキー指導を行う
1912年
(明45)
第5回オリンピック大会(ストックホルム)に陸上競技の三島弥彦、金栗四三が参加、日本選手団団長はIOC委員である嘉納会長
※1909(明42)、東洋で初のIOC委員に選出される
大正 1913年
(大2)
大日本体育協会、規定を改正、国内オリンピック委員会としての性格を規定
1917年
(大6)
第3回極東選手権大会 東京で開催
第3回極東選手権大会賞状

第3回極東選手権大会賞状

第3回極東選手権大会メダル

第3回極東選手権大会メダル

1920年
(大9)
第7回オリンピック大会(アントワープ)に選手15人参加、テニスシングルスで熊谷一弥、ダブルスで熊谷、柏尾誠一郎組が銀メダル獲得
──社会的事象──
日本 国際連盟に加盟
1921年
(大10)
第2代
岸 清一
(~昭8)
 
1923年
(大12)
第6回極東選手権大会 大阪で開催
──社会的事象──
関東大震災発生
1924年
(大13)
第8回オリンピック大会(パリ)でレスリング銅メダル獲得、陸上、水泳で初入賞
1925年
(大14)
大日本体育協会、総合競技団体に組織改造(陸上競技、水上競技、蹴球、スキー、庭球、漕艇、ホッケー)
──社会的事象──
普通選挙法公布
昭和 1927年
(昭2)
財団法人大日本体育協会として認可される
──社会的事象──
上野・浅草間に日本初の地下鉄開業
1928年
(昭3)
第2回オリンピック冬季大会(サンモリッツ)にスキーのみ初参加
第9回オリンピック大会(アムステルダム)で念願の金メダル獲得(陸上・三段跳び 織田幹雄、水泳・200m平泳ぎ 鶴田義行)、陸上女子800mでは人見絹枝が日本人女子初のメダル(銀)を獲得
1930年
(昭5)
第9回極東選手権大会 東京で開催
1933年
(昭8)
──社会的事象──
日本 国際連盟脱退
1936年
(昭11)
第3代
大島 又彦
(~昭12)
第11回オリンピック大会(ベルリン)に参加、日本は水泳女子200m平泳ぎの前畑秀子他、計6種目で金メダル獲得
──社会的事象──
第12回オリンピック大会(1940)開催地が東京に決定
1937年
(昭12)
第4代
下村 宏
(~昭17)
──社会的事象──
第5回オリンピック冬季大会(1940)開催地が札幌に決定
1938年
(昭13)
オリンピック組織委員会 第12回オリンピック大会(東京)・第5回オリンピック冬季大会(札幌)の返上を決定
1941年
(昭16)
故 岸会長遺族の寄付により東京・神田駿河台に「岸記念体育会館」を建設
──社会的事象──
太平洋戦争開戦
1942年
(昭17)
戦時体制下、政府の外郭団体として財団法人大日本体育会に改組
1945年
(昭20)
──社会的事象──
太平洋戦争終戦
1946年
(昭21)
第5代
平沼 亮三
(~昭21)
組織を民間団体に改めるため寄付行為改正
第1回国民体育大会を京阪神地域を中心とした近畿地区で開催

第1回大会の開会式 戦後の混乱から日本スポーツの振興を目指した


大日本体育会理事会、日本オリンピック委員会設立を決定
──社会的事象──
日本国憲法公布
1947年
(昭22)
第6代
東 龍太郎
(~昭33)
日本体育協会アマチュア規程を制定
──社会的事象──
競泳400m自由形で古橋廣之進が世界記録をマーク
1948年
(昭23)
財団法人日本体育協会に名称を変更
国民体育大会冬季競技をこの年から第3回大会として実施
──社会的事象──
第5回オリンピック冬季大会(サンモリッツ)、第14回オリンピック大会(ロンドン)に日本招待されず
1951年
(昭26)
第1回アジア大会(ニューデリー)開催、日本は陸上競技など5競技に参加
──社会的事象──
サンフランシスコ平和条約・日米安全保障条約締結
1952年
(昭27)
第6回オリンピック冬季大会(オスロ)に日本復帰
第15回オリンピック大会(ヘルシンキ)に日本復帰、レスリングで石井庄八が金メダル獲得
1956年
(昭31)
第7回オリンピック冬季大会(コルチナ・ダンペッツオ)スキー回転で猪谷千春が銀メダルを獲得、冬季大会初の日本人メダリストに
──社会的事象──
日本が国際連合に加盟
1958年
(昭33)
第55次IOC総会 東京で開催
第3回アジア大会 東京で開催
──社会的事象──
東京タワー竣工
1959年
(昭34)
第7代
津島 寿一
(~昭37)
──社会的事象──
第18回オリンピック大会(1964)開催地が東京に決定
皇太子明仁親王殿下御成婚
1962年
(昭37)
第8代
石井 光次郎
(~昭50)
日本体育協会創立50周年記念式典において日本スポーツ少年団を結成

日本スポーツ少年団を結成
銀座でパレードを行った

1964年
(昭39)
「岸記念体育会館」を渋谷区神南に移転し新たに建設
第19回国民体育大会は東京オリンピックとの兼ね合いで春季に開催、史上初めて開催県(新潟県)が天皇杯・皇后杯を獲得した
第18回オリンピック大会(東京)で、日本はバレーボール、体操、レスリングなどで史上最高の金メダル16を獲得

──社会的事象──
日本人の海外観光渡航自由化、東海道新幹線開業
1965年
(昭40)
スポーツ医・科学に立脚した「スポーツトレーナー」の養成事業を開始
1966年
(昭41)
──社会的事象──
第11回オリンピック冬季大会(1972)開催地が札幌に決定
1967年
(昭42)
第5回ユニバーシアード大会 東京で開催
──社会的事象──
欧州共同体(EC)発足
1968年
(昭43)
第19回オリンピック大会(メキシコシティー)で日本は金メダル11を獲得、ウエイトリフティングの三宅義信はオリンピック2連覇
1972年
(昭47)
札幌で開催された第11回オリンピック冬季大会70m級ジャンプで笠谷、金野、青地がメダルを独占
──社会的事象──
日中国交正常化の共同声明
1973年
(昭48)
第27回と28回の間に復帰記念沖縄特別国体が開催される
──社会的事象──
為替レートが変動相場制に移行、第4次中東戦争でオイルショック
1975年
(昭50)
第9代
河野 謙三
(~昭58)
──社会的事象──
ベトナム戦争終結
1977年
(昭52)
「日本体育協会公認スポーツ指導者制度」制定 公認スポーツ指導員、公認コーチの養成事業を開始
──社会的事象──
国民栄誉賞創設(第1回受賞者は王貞治)
1980年
(昭55)
モスクワで開催の第22回オリンピック大会不参加を決定
1981年
(昭56)
日本体育協会アマチュア委員会が企業名を付けたいわゆる「冠大会」を容認
──社会的事象──
初のスペースシャトル打ち上げ
1982年
(昭57)
「公認スポーツドクター」の養成を開始
第9回アジア大会(ニューデリー)の金メダル数で、日本は初めて中国に王座を奪われる
──社会的事象──
500円硬貨発行
1983年
(昭58)
第10代
福永 健司
(~昭63)
──社会的事象──
ハワイアン・オープンで青木功が日本人初のアメリカPGAツアー優勝
1984年
(昭59)
日本スポーツ少年団 全国の登録団員数が100万人を突破
第23回オリンピック大会(ロサンゼルス)で、日本は柔道の山下泰裕他金メダル10に加え、銀8、銅14の史上最多32のメダルを獲得
1985年
(昭60)
第13回ユニバーシアード大会 神戸で開催
1986年
(昭61)
日本体育協会アマチュア規程に代わり「スポーツ憲章」を制定
第1回アジア冬季大会 札幌で開催
──社会的事象──
男女雇用機会均等法施行
1988年
(昭63)
公認スポーツ指導者制度を「国の社会体育指導者の知識・技能審査事業に関する規程」に基づき改訂
国民体育大会2巡目初の大会として「京都国体」開催 中学生参加が認められるなど数々の改革を実施
第24回オリンピック大会(ソウル) 日本の金メダル獲得数は4つに終わる。大会後、JOCのあり方について検討が始まる
──社会的事象──
青函トンネル開通、瀬戸大橋開通
平成 1989年
(平元)
第11代
青木 半治
(~平5)
日本オリンピック委員会が日本体育協会から独立、財団法人化
──社会的事象──
消費税法施行 税率は3%
ベルリンの壁崩壊
1990年
(平2)
第2回アジア冬季大会 札幌で開催
第96次IOC総会 東京で開催
1991年
(平3)
第15回ユニバーシアード冬季大会 札幌で開催
──社会的事象──
第18回オリンピック冬季大会(1998)開催地が長野に決定
1992年
(平4)
「国民スポーツ推進キャンペーン協賛制度」創設、協賛事業を開始
──社会的事象──
国家公務員の週休2日制スタート
1993年
(平5)
第12代
髙原 須美子
(~平7)
──社会的事象──
サッカー Jリーグ開幕
欧州連合(EU)発足
1994年
(平6)
第12回アジア大会 広島で開催
──社会的事象──
関西国際空港開港
1995年
(平7)
第13代
安西 孝之
(~平17)
第18回ユニバーシアード大会 福岡で開催
1998年
(平10)
第1回秩父宮記念スポーツ医・科学賞功労賞を黒田善雄氏が受賞
第18回オリンピック冬季大会(長野)で日本はジャンプ(ラージヒル)団体をはじめ5種目で金メダルを獲得
──社会的事象──
FIFAワールドカップフランス大会に日本初参加
2000年
(平12)
第27回オリンピック大会(シドニー)女子マラソンで高橋尚子が日本人初の金メダルを獲得
──社会的事象──
スポーツ振興基本計画策定
2001年
(平13)
「21世紀の国民スポーツ振興方策」を公表
競技志向の高いシニア世代を対象とした総合競技大会「日本スポーツマスターズ」を創設、第1回大会を宮崎県で開催

競技志向の高いシニア世代の総合競技会「日本スポーツマスターズ」


国際競技力向上戦略「JOCゴールドプラン」を策定
第3回東アジア大会 大阪で開催
──社会的事象──
中央省庁再編1府12省庁制になる
アメリカで同時多発テロ事件
スポーツ振興くじ(toto)販売開始
2002年
(平14)
スポーツ振興くじの助成による「総合型地域スポーツクラブ育成事業」を開始
──社会的事象──
2002FIFAワールドカップ(日韓共催)
2003年
(平15)
「国体改革2003」を公表、「大会の充実・活性化」と「大会運営の簡素・効率化」を図る
第5回アジア冬季大会 青森で開催
2004年
(平16)
第28回オリンピック大会(アテネ)日本選手団は金メダル16を含む37のメダル(史上最高)を獲得
柔道の野村忠宏が3連覇達成
──社会的事象──
新潟県中越地震発生
2005年
(平17)
第14代
森 喜朗
(~平23)
寄附行為を改訂し、「アマチュア」語句を削除
公認スポーツ指導者制度を改定
──社会的事象──
個人情報保護法全面施行 郵政民営化関連法案が成立
2006年
(平18)
長年にわたりスポーツを実践し、顕著な功績をあげた中高年齢層を顕彰する「日本スポーツグランプリ」を制定
──社会的事象──
スポーツ振興基本計画改訂
2008年
(平20)
「21世紀の国民スポーツ振興方策」を改定、“スポーツ振興2008”として公表
第29回オリンピック大会(北京)で競泳の北島康介が2大会連続2冠の快挙
──社会的事象──
古橋廣之進がスポーツ選手として初めて文化勲章を受章
2009年
(平21)
JSPO創立100周年を記念して「総合型地域スポーツクラブ全国協議会」を設立
嘉納治五郎記念国際スポーツ研究・交流センター設立
2011年
(平23)
第15代
張 富士夫
(~平成29)
JSPO創立100周年 スポーツ宣言日本の公表
公益財団法人に移行
東日本大震災復興支援「スポーツこころのプロジェクト」スタート
──社会的事象──
東日本大震災発生
「スポーツ基本法」の制定(スポーツ振興法を全面改正)
2012年
(平24)
日本スポーツ少年団創設50周年
第30回オリンピック競技大会(ロンドン)日本選手団は金メダル7を含む38のメダルを獲得
──社会的事象──
「スポーツ基本計画」の策定
2013年
(平25)
「スポーツ振興2008」を改定し、「21世紀の国民スポーツ推進方策-スポーツ推進2013-」を公表
「スポーツ界における暴力行為根絶宣言」の採択
──社会的事象──
第32回オリンピック競技大会・第16回パラリンピック競技大会(2020)の開催地が東京に決定
2015年
(平27)
スポーツ指導者育成50周年
──社会的事象──
スポーツ庁の設置
2016年
(平28)
第31回オリンピック競技大会(リオデジャネイロ)日本選手団は金メダル12を含む41のメダル(歴代最多)を獲得
レスリングの伊調馨が女子個人種目では史上初の4連覇達成
2017年
(平29)
第16代
伊藤 雅俊
(~令和5)
──社会的事象──
「第2期スポーツ基本計画」の策定
2018年
(平30)
日本スポーツ協会に名称変更
※名称変更の内容はコチラ
「日本スポーツ協会スポーツ推進方策2018」の策定
令和 2019年
(令元)
新宿区霞ヶ丘町に新会館「JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE」を建設、事務所を移転
新会館の概要等についてはコチラ
公認スポーツ指導者制度を改定
NHK大河ドラマ「いだてん〜東京オリムピック噺〜」放送
2020年
(令2)
第75回国民体育大会の開催を延期、2023年に特別国民体育大会(燃ゆる感動かごしま国体)開催が決定
──社会的事象──
新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大
第32回オリンピック競技大会・第16回パラリンピック競技大会(東京)の開催延期が決定
2021年
(令3)
第76回国民体育大会(三重とこわか国体)の開催中止
第32回オリンピック競技大会(東京)日本選手団は金メダル27を含む58のメダル(歴代最多)を獲得
2022年
(令4)
──社会的事象──
「第3期スポーツ基本計画」の策定
2023年
(令5)
第17代
遠藤 利明
(~現在)
JSPO中期計画2023-2027」の策定
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