JSPOからのお知らせ

  『生涯スポーツ・体力つくり全国会議2012』が2月10日（金）、秋田市内のホテルで開かれました。

  本会議は全国のスポーツ関係者が一堂に会し、生涯スポーツ推進の現状及び課題ついて討議することを目的に開催されるもので、本年は全体テーマを「新たなスポーツ環境の創出に向けて」～スポーツに関わる当事者の責務・努力～とし、新たに制定された「スポーツ基本法」の基本理念に則り、国、地方公共団体、スポーツ団体、企業等が一体となったスポーツ界の諸課題・方向性などについて活発な意見交換が行われました。

  10時からのオープニングでは、久保公人文部科学省スポーツ・青少年局長、佐竹敬久秋田県知事の挨拶に続き、地域や職域などで健康・体力つくりを推進し、顕著な成果を上げている組織に対し、平成23年度体力つくり優秀組織表彰式が行われ、文部科学大臣賞に6組織、体力つくり国民会議議長賞に7組織がそれぞれ表彰されました。

＜文部科学大臣賞＞
・神奈川県  大井町
・富山県  入善町
・沖縄県  宮古島市
・広島県  北広島町
・三菱電機健康保険組合
・コベルコ建機株式会社広島本社

＜体力つくり国民会議議長賞＞
・兵庫県  西脇市
・鹿児島県  日置市
・沖縄県  多良間村
・千葉県  成田市
・愛知県  瀬戸市
・クボタ健康保険組合
・住友金属工業株式会社小倉製鉄所

  オープニングに続いて行われた全体会（シンポジウム）では「スポーツを通した連携・協働が生み出す可能性」をテーマに、コーディネーターに山口泰雄氏（神戸大学教授）、パネリストに朝原宣治氏（北京オリンピック陸上4×100mリレー銅メダリスト）、荒木田裕子氏（モントリオールオリンピック、ワールドカップバレーボール女子金メダリスト）、武山兵記氏（宮城県総合型地域スポーツクラブ「NPO法人多賀城市民スポーツクラブ専務理事）の計4名の方を迎え、討論が行われました。

  朝原氏は、ご自身で設立された「NOBY T&F CLUB」の活動経験をもとに、青少年の育成の場の創出、地域社会との共生（自治体・大学等教育機関・地域のクラブ）、トップアスリート育成システムの構築など、スポーツを通じた社会連携の仕組みについて話されました。

  荒木田氏は、モントリオールオリンピック出場・引退後の進路など、ご自身の経験をもとに、トップアスリートのセカンドキャリアプロジェクト「アスリートナビゲーション（アスナビ）」の活動について、海外との比較を交えながら、企業との連携が必要不可欠と話されました。

  武山氏は、東日本大震災の経験をもとに、総合型地域スポーツクラブの重要性を改めて認識するとともに、クラブ間の連携によりスポーツを通して、地域住民への様々な対応や提供ができたと思う。今後は、地域や全国のクラブとの横の繋がりをより大切にすることが重要と連携強化について話されました。

  午後からの分科会では、主催団体が運営する５つの分科会が開かれました。
  本会が担当した第１分科会は、昨年100周年を迎え、採択された『「スポーツ宣言日本 ～２１世紀におけるスポーツの使命～」への取り組み』と題し、コーディネーターに佐伯年詩雄氏（日本ウェルネススポーツ大学 教授）、パネリストに菊幸一氏（筑波大学教授）、滝口隆司氏（毎日新聞スポーツ局運動部副部長）、清水諭氏（筑波大学教授）の合計4名を迎え行われました。

  パネリストからは、「スポーツ宣言日本」を踏まえ、それぞれの活動経験をもとに、（１）「スポーツ宣言日本」はどんな内容なのか。（２）「スポーツ宣言日本」を受けての各々の役割の２点について討議しました。

  菊氏は「スポーツ宣言日本」を作成した一人として「スポーツ宣言日本」の内容を具体的に説明され、各項目の意味や今後のスポーツ界への期待・希望について話されました。

  滝口氏は、長年のスポーツ政策の流れを見てきたジャーナリストの立場から「スポーツ宣言日本」の重要性を説くとともに、中でも「スポーツは自発的な運動の楽しみを基調とする人類共通の文化である」という言葉にスポットを当て「なぜスポーツをするのか？」というスポーツの根本を見直すきっかけとなっている。今後は、ジャーナリストとして、報道の立場から国民に伝えるスポーツのあり方を工夫しなければならないと話されました。

  清水氏は、スポーツ100年の歴史を振り返りながら、スポーツにおけるフェアプレイ精神が平和と友好に貢献できるとともに、我々スポーツに携わる者一人ひとりがその使命を担っていると話されました。

  参加者からの質疑応答を含め、活発な議論が展開されました。

  詳細報告については、後日更新いたします。

全体会	第１分科会