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JSPOからのお知らせ

日本スポーツ協会からのお知らせ:index

お知らせ2022/01/14

令和4(2022)年 伊藤会長 年頭所感

令和4(2022)年1月13日(木)の令和3年度第5回理事会に際し、伊藤会長が年頭所感を述べました。

伊藤会長_年頭所感

【年頭所感】


明けましておめでとうございます。
日頃から当協会の活動へのご理解とご支援に、改めて感謝申し上げます。


年始にあたり、スポーツ界での出来事を中心に昨年を簡単に振り返ります。
まずは何よりも、昨年は一年延期された東京2020オリンピック・パラリンピック大会が無事に開催され、大きな成果を残しました。
開催に至るまで様々な意見がありましたが、日本選手団の大活躍をはじめアスリート達が最高の力を発揮して臨む姿、スポーツを純粋に楽しむ姿、互いをリスペクトする姿、フェアプレーを体現する姿、ボランティアやスタッフに感謝する姿など、改めてスポーツは人類共通の文化として、素晴らしい価値を持っていることを実感いたしました。

また一方で、一昨年から続いている新型コロナウイルスの影響を大きく受けた1年でした。
国内でもワクチンの接種が広まった他、メルク社製のコロナウイルス治療薬の「飲み薬」が昨年末に承認されました。
これからの幅広い活用に期待したいと思います。
私達JSPOが主催する、国民体育大会や日本スポーツマスターズをはじめとする主な大会やイベントも、コロナ対策を含めた入念な準備を進めていたなか、その多くが中止を余儀なくされました。
一方で、様々な制限がかかる中であってもスポーツの灯を維持するようデジタル技術を活用しながら「スポーツ指導者養成」や子供の「運動遊び」に関する事業を継続するなど、新たな生活様式でのスポーツの在り方を模索した1年でもありました。


さて、本年2022年は、東京2020大会の有形・無形のレガシーを、どのように継承・発展させていくかが、当協会の大きな使命であると考えます。

その一つとして、現在スポーツ庁が検討している第3期スポーツ基本計画を施策に反映させることが必要です。
私自身スポーツ審議会総会の委員として、計画策定の作業に参画しており、現在その中間報告(案)が公表され、2022年1月19日までパブリックコメントを募っています。
その概要は、国の中長期的なスポーツ政策の基本方針に加えて「新たな視点」として、我が国のスポーツの進むべき方向性が示されていますが、これらを取りまとめる方向性として2点、「スポーツ自体が有する価値」をさらに発揮するための施策と「スポーツが社会活性化等に寄与する価値」を発揮するための施策に整理されています。
具体的な施策の中では、JSPOが主体的に関わる部分が複数にわたり記載されており、我が国のスポーツ界において当協会が担う役割は大きいと受け止めています。
私たちは、その重責を担えるよう、組織一丸となって進めていきたいと考えております。

我々JSPOも、第三期スポーツ基本計画を踏まえて、今後の5ヶ年計画を策定すべく、新たに第五次となる「スポーツ推進方策2023」の策定に向けた検討をスタートさせました。
次期推進方策では、当協会のパーパス(存在意義-志)を新たに明確にしたうえで、取り組むべき重点項目を取りまとめ、コロナ禍の後のスポーツ界の変革を目指して諸施策を整備し、2030年をゴールとして見据えて向かっていきます。

その中で最も重要な取り組みの一つとして、2024年を契機に、JSPOが主催する国民スポーツ大会、日本スポーツマスターズ、全国スポーツ少年大会の3つの全国的規模の大会をシームレスに連携させ、個々の魅力と価値をより一層高めるために、3大会を「JAPAN GAMES」としてリブランディングし、統合的に活動してスポーツの機会を広げる。
そして当協会の認知度を向上させる準備を進めています。

これにより、競技や地域を超えた交流、勝ち負けだけではないスポーツの価値、「する」「みる」「ささえる」といったスポーツと国民との多様な関わり方などを進化させ、幼児から高齢者まで生涯にわたって、スポーツをもっと面白く、もっと楽しんでいただける環境を整え、進化するデジタル技術などを利用して、我が国における「スポーツ」への関心をこれまで以上に高め、スポーツ参画人口を増大させていくこととしています。

この他にも、スポーツ庁が令和5年度から休日の運動部活動を各地域に移行することへ対応するため、総合型地域スポーツクラブや、スポーツ少年団との連携を中心に準備を進めていくことや、運動部活動における指導者の公認スポーツ指導者資格取得の義務化に取り組むこととしています。


最後に、今年は東京2020大会が終わり、2022年2月から北京で冬季オリンピック・パラリンピック大会が開催されます。
スポーツへの注目が高まる中、新型コロナウイルス感染症への対応にも引き続き取り組まねばなりません。
そのような中、当協会は、今年もスポーツの価値を高め、だれもが、いつでも、どこでも、スポーツを楽しめる取り組みを推進してまいります。

本年も、どうぞよろしくお願いいたします。