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日本体育協会は2011年に100周年をむかえます
資格を取得された方へ
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義務研修会のご案内
 
 公認スポーツ指導者資格の認定期間は、資格登録後4年間です。資格を更新するためには、資格登録後、資格有効期限までの4年間で、下記記載の本会あるいは当該中央競技団体等の定める研修会を最低1回受けることが義務づけられています。
なお、研修実績のない指導者へは更新登録案内が送付されませんのでご注意ください。更新登録案内を送付する関係から、資格有効期限の6ヶ月前までに受講するようにご協力をお願いします。
義務研修会の開催予定については、こちらをご覧ください。
なお、「スポーツリーダー」については、資格更新はありません。

資格更新のための義務研修についてのご質問はこちらへ
スポーツ指導者育成部 指導者育成課
TEL:03-3481-2226 / FAX:03-3481-2284
◆公認スポーツ指導者   E-mail:kenshukai@japan-sports.or.jp
  ◆公認アスレティックトレーナー   E-mail:at@japan-sports.or.jp
  ◆公認スポーツドクター   E-mail:sports-doctor@japan-sports.or.jp
 
[ 主な研修会と問い合わせ先 ]
研修会名 問い合わせ先 備考
公認スポーツ指導者全国研修会
スポーツコーチサミット
中高年者のためのスポーツプログラム研修会
生涯スポーツ全国会議
総合型地域スポーツクラブ リスクマネジメント研修会
(財)日本体育協会 指導者育成課
(TEL:03-3481-2226)
kenshukai@japan-sports.or.jp
 
上級コーチ研修会 coach@japan-sports.or.jp 上級コーチのみ
ジュニアスポーツ指導員研修会
junior@japan-sports.or.jp ジュニアスポーツ指導員のみ
スポーツドクター研修会 sports-doctor@japan-sports.or.jp スポーツドクターのみ
アスレティックトレーナー研修会 at@japan-sports.or.jp アスレティックトレーナーのみ
クラブマネジャー研修会
manager@japan-sports.or.jp クラブマネジャーのみ
競技別研修会 中央競技団体  
都道府県スポーツ指導者研修会 都道府県体育協会  
スポーツプログラマー研究大会
全国体育施設研究協議大会
(財)日本体育施設協会
(TEL:03-3401-7976)
スポーツプログラマーのみ
スポーツ少年団指導者全国研究大会
日本スポーツ少年団指導者海外研修
スポーツ少年団認定育成員研修会
ジュニアスポーツの育成と安全・安心フォーラム
日本スポーツ少年団
(TEL:03-3481-2222)
スポーツ少年団指導者のみ
※その他、競技別研修会については中央競技団体、都道府県での研修会については都道府県体育協会へお問い合わせください。
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競技・資格別の指定研修について
 
水泳、サッカー、スキー、テニス、スケート、バドミントン、剣道、山岳、空手道、アイスホッケー、バウンドテニス、エアロビック(コーチのみ)、プロゴルフ、プロテニス、職業スキー、スクーバ・ダイビング、スポーツドクター、アスレティックトレーナー、スポーツ栄養士、クラブマネジャーの資格者については、次に定められた研修を受けなければ資格を更新できません。
 
| 水泳 | サッカー | スキー | テニス | | スケート | バドミントン | 剣道 | 山岳 | 空手道 | アイスホッケー |
| バウンドテニス | エアロビック(コーチのみ) | プロゴルフ | プロテニス | 職業スキー | スクーバ・ダイビング |
| スポーツドクター | アスレティックトレーナー | スポーツ栄養士 | クラブマネジャー |
水泳
 「指導員」、「上級指導員」、「教師」、「上級教師」資格者は資格有効期限内に最低1回、「コーチ」、「上級コーチ」資格者は毎年、(財)日本水泳連盟が認める下記の研修会を受けなければなりません。
詳しくは(財)日本水泳連盟(TEL:03-3481-2306)へお問い合わせください。
対象資格 研修会 研修会開催の案内と問い合わせ先
指導員
上級指導員
都道府県水泳連盟(協会)または地区(ブロック)が主催する研修会 都道府県水泳連盟(協会)
上級指導員
(マスター指導員)
(財)日本水泳連盟(地域指導者委員会)が主催する研修会 (財)日本水泳連盟
(地域指導者委員会)
(TEL:03-3481-2306)
教師
上級教師
(財)日本水泳連盟(商業施設教師委員会)及び(社)日本スイミングクラブ協会が主催または公認する研修会 (財)日本水泳連盟
(商業施設教師委員会)
(TEL:03-3481-2306)または(社)日本スイミングクラブ協会(TEL:03-3511-1552)
コーチ (財)日本水泳連盟(競技力向上コーチ委員会)が主催する研修会 (財)日本水泳連盟
(競技力向上コーチ委員会)
(TEL:03-3481-2306)
上級コーチ (財)日本水泳連盟(競技力向上コーチ委員会)が実施する公認上級コーチ研修会 (財)日本水泳連盟
(競技力向上コーチ委員会)
(TEL:03-3481-2306)
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サッカー
 サッカー競技の資格者は、資格有効期限内に(財)日本サッカー協会が認める下記研修会・実習を受講し、40ポイントを取得しなければなりません。なお、加盟登録チームの指導者、トレセンスタッフ、インストラクターなどをしていることもポイントに加算されます。
詳しくは(財)日本サッカー協会指導者登録窓口(TEL:03-5781-0291)へお問い合わせください。
コース ポイント数 主管者
JFAフットボールカンファレンス 40 (財)日本サッカー協会
JFA指導者海外研修 40
ナショナルトレセンU-12・14・16指導者研修会 40
ABC級向けリフレッシュ研修会
[講義・実技・指導実践/2日コース]
40 47都道府県協会
ABC級向けリフレッシュ研修会
[講義・実技・指導実践/1日コース]
20
ABC級向けリフレッシュ研修会
[指導実践なし/2日コース]
20
ABC級向けリフレッシュ研修会
[指導実践なし/1日コース]
10
ABC級向けリフレッシュ研修会
[指導実践なし/半日コース]
5
JFA加盟登録チーム監督・コーチ 20※  
JFAコーチ(NCS・NTC)
公認47FAインストラクター
47都道府県協会トレセンコーチ
※ 資格有効期限内において、1回のみポイント加算でき、かつ複数に該当していても20ポイントのみ加算。
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スキー
 「指導員」、「上級指導員」、「教師」、「上級教師」資格者で、(財)全日本スキー連盟公認指導員・同公認準指導員資格取得者は、(財)全日本スキー連盟主催・加盟団体主管の指導者研修会を2年に1回以上受講すること。その他の者は、(財)全日本スキー連盟の主催するセミナー・クリニック等を2年に1回以上、または資格有効期限4年間のうちに最低1回は、(財)日本体育協会(都道府県体育協会が実施する研修会を含む)が実施する(認める)研修を受けなければなりません。
「コーチ」、「上級コーチ」資格者は、(財)全日本スキー連盟が主催するセミナー等を2年に1回以上受講するか、または資格有効期限4年間のうちに最低1回は、(財)日本体育協会(都道府県体育協会が実施する研修会を含む)が実施する(認める)研修を受けなければなりません。
詳しくは(財)全日本スキー連盟(TEL: 03-3481-2315)へお問い合わせください。
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テニス
 テニス競技の資格者は、資格有効期限内に(財)日本テニス協会が認める下記研修会・実習を受講し、資格ごとに必要なポイントを獲得しなければなりません。
詳しくは(財)日本テニス協会(TEL: 03-3481-2321)へお問い合わせください。
 
対象資格 必要ポイント 研修会 実習
指導員
上級指導員
4ポイント以上
(実習は2ポイント以内)
(1) 中央研修会…2ポイント
(財)日本体育協会、(財)日本テニス協会が行う研修会、または(財)日本テニス協会が認めた地域テニス協会が行う研修会
(2) 都道府県研修会…1ポイント
各地域テニス協会が認めた都道府県テニス協会および各都道府県体育協会が行う研修会
(3) その他の研修会
(財)日本テニス協会が認めた研修会。ポイントはその都度決定する
(1) 中央実習…2ポイント
(財)日本テニス協会または(財)日本テニス協会が認めた地域テニス協会が行う実習
(2) 都道府県実習…1ポイント
各都道府県テニス協会が行う実習
教師
上級教師
12ポイント以上
(実習は4ポイント以内)
コーチ
上級コーチ
10ポイント以上
(実習は4ポイント以内)
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スケート
 スケート競技の資格者は、資格有効期限内に最低1回は、(財)日本スケート連盟が定める研修を受けなければなりません。
詳しくは(財)日本スケート連盟(TEL: 03-3481-2351)へお問い合わせください。
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バドミントン
 バドミントン競技の資格者は、資格有効期限内に最低1回は(財)日本バドミントン協会が実施するあるいは認める研修(上級コーチおよびコーチは、(財)日本バドミントン協会の義務研修、上級指導員および指導員は各都道府県バドミントン協会の義務研修)を受講しなければなりません。
詳しくは(財)日本バドミントン協会(TEL: 03-3481-2382)へお問い合わせください。
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剣道
 剣道競技の資格者は、資格有効期限内に(財)全日本剣道連盟が主催する更新講習会(義務研修)を受講しなければなりません。
詳しくは(財)全日本剣道連盟(TEL: 03-3234-6271)へお問い合わせください。
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山岳
 山岳競技の資格者は、資格有効期限内に(社)日本山岳協会が主催あるいは認める講習会(義務研修)を受講しなければなりません。
詳しくは(社)日本山岳協会(TEL: 03-3481-2396)へお問い合わせください。
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空手道
 空手道競技の資格者は、資格有効期限内に最低1回は、(財)全日本空手道連盟が主催する義務研修会を受講しなければなりません。
詳しくは(財)全日本空手道連盟(TEL: 03-3503-6637)へお問い合わせください。
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アイスホッケー
 アイスホッケーの資格者は、資格有効期限内に最低1回は、(財)日本アイスホッケー連盟が定める研修へ参加するか、講習会にて講師を行わなければなりません。また、年1回以上視察リポート(日本アイスホッケー連盟が規定する大会を視察し、競技・運営についてのリポート)を提出しなければなりません。
※視察リポートは日本アイスホッケー連盟年度(7月1日〜6月30日)毎1回以上継続的に提出を必要とし、提出が無い場合資格の更新を認めません。
※視察リポート提出、E-メールでの提出を原則とします。
詳しくは(財)日本アイスホッケー連盟(TEL:03-3481-2404)へお問い合わせください。
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バウンドテニス
 バウンドテニス競技の資格者は、資格有効期限内に(一財)日本バウンドテニス協会が定める研修または、(財)日本体育協会(都道府県体育協会が実施する研修会を含む)が実施する(認める)研修を受け、規定のポイントを獲得しなければなりません。
詳しくは(一財)日本バウンドテニス協会(TEL:03-3574-8932)へお問い合わせ下さい。
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エアロビック
 エアロビック競技の資格者のうち、「指導員」、「上級指導員」、「教師」資格者は、資格有効期限内に最低1回は、(社)日本エアロビック連盟が定める研修または、(財)日本体育協会(都道府県体育協会が実施する研修会を含む)が実施する(認める)研修を受けなければなりません。
「上級コーチ」資格者は、資格有効期限内に最低1回は、(社)日本エアロビック連盟が認める研修会を受けなければなりません。
また、すべての資格者は(社)日本エアロビック連盟の個人賛助会員でなければなりません。
詳しくは(社)日本エアロビック連盟(TEL:03-5796-7523)へお問い合わせ下さい。
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プロゴルフ
 プロゴルフ教師資格者は、資格有効期限内に(社)日本プロゴルフ協会が定める研修を受講しなければなりません。
詳しくは (社)日本プロゴルフ協会(TEL: 03-3500-2311)へお問い合わせください。
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プロテニス
 プロテニス教師資格者は、資格有効期限内に(社)日本プロテニス協会が定める研修会等を受講し、12ポイントを獲得しなければなりません。
詳しくは (社)日本プロテニス協会(TEL:03-5791-1965)へお問い合わせください。
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職業スキー
 職業スキー教師資格者は、(社)日本職業スキー教師協会主催のインストラクターズセミナーに参加し、資格有効期限内に8単位以上取得しなければなりません。
詳しくは (社)日本職業スキー教師協会(TEL:03-3567-4770)へお問い合わせください。
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スクーバ・ダイビング
 スクーバ・ダイビング資格者のうち、「指導員」資格者は、資格有効期限内に資格有効期間中の活動実績を提出するとともに社会スポーツセンターの実施する研修会を1回以上、「上級指導員」資格者は、2回以上受講しなければなりません。
詳しくは(財)社会スポーツセンター(TEL:042-375-1630)へお問い合わせください。
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スポーツドクター
 スポーツドクターの資格者は、資格有効期限内に一度、(財)日本体育協会が定めた下記事業または(財)日本体育協会が研修として認めた事業のいずれかに参加しなければなりません。
詳しくは(財)日本体育協会・指導者育成課(TEL: 03-3481-2226)へお問い合わせください。
研修会名 備考
スポーツドクター研修会 (財)日本体育協会にて開催(年3会場)
日本臨床スポーツ医学会学術集会 指定した演目を4時間以上聴講することで研修として認定される
日本整形外科スポーツ医学会学術集会
日本関節鏡・膝・スポーツ整形外科学会(JOSKAS2010)
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アスレティックトレーナー
 アスレティックトレーナーの資格者は、資格有効期限内に最低1回は、(財)日本体育協会が主催する「公認アスレティックトレーナー研修会」を受講しなければなりません。
詳しくは(財)日本体育協会・指導者育成課(TEL: 03-3481-2226)へお問い合わせください。
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クラブマネジャー
 クラブマネジャーの資格者は、資格有効期限内に最低1回は、(財)日本体育協会が定める研修を受けなければなりません(資格有効期限が2010年9月30日以降の方から適用)。
詳しくは(財)日本体育協会・指導者育成課(TEL: 03-3481-2226)へお問い合わせください。
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