研究プロジェクト




アクティブ・チャイルド・プログラム普及・啓発
運動・スポーツ習慣の定着を企図した健幸華齢支援プログラムの開発
スポーツ指導に必要なLGBTの人々への配慮に関する調査研究
国民の体力および運動・生活習慣に関する日中共同研究
国体女子選手における医・科学サポートシステムの構築
スポーツ活動中の熱中症事故予防に関する研究

アクティブ・チャイルド・プログラム普及・啓発


   平成20~22年度の三か年にわたり、文部科学省の委託事業として「子どもの発達段階に応じた体力向上プログラムの開発事業」を実施しました。この研究は、「子どもが発達段階に応じて身につけておくことが望ましい動きや身体を操作する能力を獲得し、そうした能力を高めるための運動プログラム」を開発し、普及・啓発するための教材を作成し、全国の小学校や総合型地域スポーツクラブに情報提供するものでした。また平成22~24年度には、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどの指導者を対象として、上記運動プログラムを用いて効果的に指導するための実技指導者講習会を開催しました。
   こうしたこれまでの取り組みから、今後の課題として、本プログラムを指導現場へ効果的に普及・啓発させるための施策が重要であると考えられています。講習会等の機会を通じて、指導現場からのフィードバック情報も蓄積されつつあるため、こうしたノウハウを活用することとします。
   そこで、これまでの事業コンセプトを継承し、本プログラムをさらに普及・啓発させるための具体的施策を検討します。現在のところ、下記テーマについて、取り組んでいます。
   ① アクティブ・チャイルド・プログラムの改訂(コンテンツの追加など)
     →改訂版の発行(ガイドブック、DVD)
   ② スポーツ少年団事業における低年齢層の子どもたちに対する同プログラムを普及・啓発させるための方策、企画の検討
     →「幼児期からのアクティブ・チャイルド・プログラム」の作成
   ③ スポーツ指導者育成事業における同プログラムの普及・啓発活動
     →指導員養成課程や各種講習会における情報提供

※プロジェクト研究班長:福林徹(東京有明医療大学)
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運動・スポーツ習慣の定着を企図した健幸華齢支援プログラムの開発


   体育・スポーツ関係者は、運動・スポーツの予防医学的価値とともに、スポーツに内在する多様な文化的価値の普及啓発に努める責務があります。また、国民が疾患・疾病の有無、種類、程度を勘案しながら、各自のライフステージに応じた多様なスポーツライフスタイルを享受できる「スポーツの生活化」に繋がる具体的な支援策、実践可能なプログラムを提示することが求められています。
   本研究では、多種多様な運動・スポーツの特徴に応じた類型化やスポーツ医・科学的な分析を行ない、国民一人ひとりの「Sports for All」の啓発を通じて総合的健康活動の推進に資する基礎的資料を作成することを目的としています。
   平成28年度は、文献研究をもとに多種多様なスポーツ・運動を、体操・ストレッチ系、レジスタンス(筋力)系、有酸素系、レクリエーション系、ニュースポーツ系などに分類するとともに、地域スポーツクラブの実態調査を行い、運動・スポーツの長期継続要因について検討します。

※プロジェクト研究班長:田中喜代次(筑波大学)
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スポーツ指導に必要なLGBTの人々への配慮に関する調査研究


   2015年に改定されたユネスコ体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章および最新のオリンピック憲章では、体育・身体活動・スポーツにおけるより安心・安全(人権的な観点含む)な環境を構築することが提唱され、また、国際オリンピック委員会が採択したアジェンダ2020等、スポーツ界においても「多様な人々が共生する社会」の実現に向けてスポーツの果たす役割が認識されています。
   本研究では、日本での対応の遅れが指摘されているLGBTの人々への配慮ある身体活動・スポーツ空間をめざし、実態調査にもとづく課題抽出と対策の分析を行い、啓発リーフレット等を作成し社会に還元することを目的として活動していきます。
   平成29年度は、本研究課題に関する文献の調査およびアンケート調査を行います。アンケート調査は、日本体育協会に登録している指導者を対象に、LGBTに関する①体育・スポーツの現場(指導を含む)で発生している課題、②知識およびニーズを中心とした実態把握、の2つの調査を実施します。

※プロジェクト研究班長:來田享子(中京大学)
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国民の体力および運動・生活習慣に関する日中共同研究


   日本体育協会と中華全国体育総会は 1986 年(青少年対象)と 2005 年(青少年・成人 対象)に体力に関する共同研究を行いました。その後、中国は国内体力統計調査を整備し、 日本と類似した調査が行われており、国民の体力比較はそれぞれの公的統計を活用することである程度可能な状況にあります。しかし、二国間差や時代変化を考察する上で重要と なる運動・スポーツに対する意識や運動・生活習慣等を含めた社会学的背景についての比較はこれらの調査資料だけでは必ずしも十分に行うことができません。
   本研究では、幼児期の体力に関する日中における体力比較のための現状調査を行うとともに、これまでの調査データと現在の公的統計を活用し、幼児期を含む幅広い年齢層で体力および運動・生活習慣に関する日中比較研究を行うこと、またそれらに影響を及ぼすと考えられる要因を運動・スポーツに関する社会学的調査を通じて明らかにすることを目的とします。    本年度は、過去の調査データ及び現在日中で行われている国内公的統計資料の中から共通の調査項目および対象年齢について精査するとともに、運動・スポーツに関する社会学的調査を行う。また、日中の幼児(4〜6歳児)を対象とした体力測定及び運動・生活習慣に関するアンケート調査を実施します。

※プロジェクト研究班長:内藤久士(順天堂大学)
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国体女子選手における医・科学サポートシステムの構築


   文部科学省はスポーツ基本計画において、女性スポーツ支援の充実を掲げている。また、 日本体育協会は女性アスリートの計画的な発掘・育成・強化を図るため、平成 28 年度第 71 回国民体育大会(開催地:岩手県)より、順次、女子種目の充実を図っていくこととしています。この状況を踏まえ、女性アスリートの計画的な育成および強化をより一層推進する上で、ジュニア世代の女性特有の問題(月経およびそれに付随する様々な事象)への対応及びジュニア女子アスリートの活動環境の改善に取り組むことは喫緊の課題であるといえます。しかしながら、各都道府県の女子アスリートに関する詳細な実態は不明であり、また、女子アスリートをサポートする環境が整備されていないのが現状です。 女性特有の問題(月経異常や貧血など)、また女性アスリートの三主徴(無月経、骨粗鬆 症、エネルギーアベイラビリティー)が懸念される中、ジュニア女性アスリートを対象と したサポートシステムを構築することは、選手の競技力向上およびトップアスリートに繋 がる道筋に重要な役割を果たすだけでなく、生涯を通じた女性としての健康を考える上で非常に重要です。
   本研究では、ジュニア女性アスリートにおける月経異常等の実態 を明らかにするとともに、これらの問題に対するサポートシステムを構築することを目的とします。
   平成29年度は、ジュニア女性アスリート支援の環境を整備するため、各都道府県におけるジュニア女性アスリートに関する実態調査を質問紙およびヒアリングにより実施します。

※プロジェクト研究班長:川原貴(日本臨床スポーツ医学会)
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スポーツ活動中の熱中症事故予防に関する研究


   日本体育協会では、1991年に「スポーツ活動における熱中症事故予防研究班」を設置し、1994年には「熱中症予防の原則およびガイドライン」を発表するなど、20年近くにわたって熱中症事故を予防するための呼びかけを行ってきました。
   本研究では、近年の夏季環境の変化や事故事例・傾向に対応するために、より効果的な熱中症事故防止活動を進めることを目的として、これまでに日本体育協会が開発した教育・啓発教材を改訂および普及・啓発の方法について検討します。

※プロジェクト研究班長:川原貴(日本臨床スポーツ医学会)
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