国体改革への取り組み

   日本体育協会では、平成25(2013)年に、それまでの国体改革の指針としてきた「新しい国民体育大会を求めて~国体改革2003~」に代わる新たな指針として「21世紀の国体像~国体ムーブメントの推進~」を策定いたしました。
   今後、「21世紀の国体像」の実現に向け、「国体ムーブメント」を推進するための諸事業に積極的に取り組んでまいります。

国民体育大会における2020年オリンピック対策・実行計画【平成26(2014)年6月4日策定】
21世紀の国体像~国体ムーブメントの推進~【平成25(2013)年3月13日策定】
帯同ドクターのあり方について~帯同ドクターの業務モデル~【平成22(2010)年8月改訂】
国体の今後のあり方プロジェクト提言骨子【平成19(2007)年3月7日策定】
国民体育大会冬季大会のあり方に関する提言【平成19(2007)年3月7日策定】
国民体育大会改革に対する関係機関・団体アンケート【平成18(2006)年11月実施】
新しい国民体育大会を求めて~国体改革2003~【平成15(2003)年3月25日策定】
 
特別企画 国民体育大会改革のいま―オリンピック競技種目の新規導入について

松丸喜一郎 国体委員と女子レスリング吉田沙保里選手のインタビューを掲載


 

国民体育大会における2020 年オリンピック対策・実行計画

平成26(2014)年6月4日策定

 2020年オリンピック・パラリンピック競技大会の開催都市が東京都に決定したことを受け、大会の成功、とりわけオリンピック競技大会の成功を左右すると考えられる日本選手の活躍を目指し、アスリートを計画的に発掘・育成・強化することの重要性がより一層高まっています。
 日体協では、平成24(2012)年3月に策定された国の「スポーツ基本計画」及び平成25(2013)年3月に日体協が策定した「21世紀の国体像~国体ムーブメントの推進~」等の主旨を踏まえるとともに、オリンピック競技大会の成功に向けて、国体における「少年種別(ジュニア世代)の充実」、「女子種別の充実」を中心としたアスリートの発掘・育成・強化を促進するため、関係機関・団体等と協議・検討し、実行計画を策定しました。
 実行計画では、現在、国体で実施していないオリンピック実施競技・種目の内、特に女子種別を中心に、東京オリンピックにおいて、日本選手の活躍が大いに期待できると思われる競技・種目を中心に、段階的・計画的に国体へ導入することとしています。

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21世紀の国体像~国体ムーブメントの推進~

平成25(2013)年3月13日策定

  「新しい国民体育大会を求めて~国体改革2003~」策定から平成25(2013)年で10年が経過し、その間、継続して検討してきた課題とともに、新たに出現あるいは指摘された様々な課題に対応する必要が生じてきました。このような状況を踏まえ、今後の国体の一層の活性化を目指した抜本的な改革案を検討するため、平成22(2010)年に「国体活性化プロジェクト」を編成し、検討を重ねるとともに関係団体への説明会と意見聴取を実施しました。
 各方面からの意見を踏まえ、「国体活性化プロジェクト」でさらに検討を重ね、日体協が目指す「スポーツ立国の実現」を念頭に置きつつ、「スポーツ宣言日本」において示された「スポーツの21世紀的価値」を踏まえた新たな国体像として「21世紀の国体像~国体ムーブメントの推進 ~」をとりまとめました。
 国体に関わる全ての関係機関・団体等が連携・協力し、開催県や参加都道府県が実施あるいは実施を予定している国体を巡る事業において、「21世紀の国体の目指す方向性(コンセプト)」を多くの人々に伝え、理解を深める取組み(働きかけ)を実施すること(「国体ムーブメント」の積極的な展開)により、「21世紀の国体像」の実現を目指してまいります。

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帯同ドクターのあり方について~帯同ドクターの業務モデル~

平成21(2009)年3月策定・同年7月一部改訂・平成22(2010)年8月改訂

 国体に参加する都道府県選手団への帯同が義務付けられているドクターの活動について、それまで明確な指針が示されていなかったことから、国民体育大会委員会とスポーツ医・科学専門委員会が連携し、平成21(2009)年3月に、国民体育大会都道府県選手団役員としての「帯同ドクターのあり方について~帯同ドクターの業務モデル~」としてまとめました。
 都道府県選手団に帯同するドクターに対し、国体に参加する選手の健康と安全を確保するための指針を明示しております。

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国体の今後のあり方プロジェクト提言骨子

平成19(2007)年3月7日策定

 「国体改革2003」において公約した「概ね5年ごとの見直し」を行うため、平成15(2003)年12月に「国民体育大会の今後のあり方プロジェクト」を編成し、その時点で想定される課題を含め検討を重ね、平成19(2007)年3月7日に「国体の今後のあり方プロジェクト提言骨子」としてとりまとめました。
 提言では「実施競技の分類(正式競技、公開競技等)」、「正式競技の実施形態の整理(毎年・隔年開催)」及び「女子種別の拡充」などを軸とした内容を明示しております。

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国民体育大会冬季大会のあり方に関する提言

平成19(2007)年3月7日策定

 平成15(2003)年頃から冬季大会の開催地選定が非常に困難となっていた状況などの諸課題に対応するとともに、その開催のあり方や方向性を明示するため、平成17(2005)年12月に「冬季大会対応プロジェクト」を編成し、諸課題への対応を検討の上、平成19(2007)年3月7日に「国民体育大会冬季大会のあり方に関する提言」としてまとめました。
 提言では、冬季大会の開催地選定に関する方向性と「国体改革2003」への対応を中心とした内容を明示しております。

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国民体育大会改革に対する関係機関・団体アンケート

平成18(2006)年11月実施

 「国体改革2003」を受けて新たに実施した改革の取り組みについて検証するため、第61回国民体育大会(兵庫県)終了後の平成18(2006)年11月、都道府県体育協会、国体実施中央競技団体、開催県など、国体に関係する各機関・団体を対象にアンケート調査を実施しました。
 「ふるさと選手制度の導入」、「夏季大会・秋季大会の一本化」など各項目において、概ね70%前後の肯定的な評価を得ることができました。
 その一方で、改革の取り組みに対して厳しい意見も多数寄せられ、その後の取り組みの参考となりました。

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新しい国民体育大会を求めて~国体改革2003~

平成15(2003)年3月25日策定

 国体の諸問題に対する見直しや改善を図るため、平成13(2001)年1月に「国体改革案策定プロジェクト」を編成し、検討・協議を重ねるとともに関係団体へのヒアリング結果などをとりまとめ、平成15(2003)年3月25日に「新しい国民体育大会を求めて~国体改革2003~(『国体改革2003』)」として策定いたしました。
 「国体改革2003」は、これからの時代に適応した大会の性格やあり方を示した上で、その改革について、「国民体育大会ふるさと選手制度」の制定やドーピング検査の導入、中学3年生の参加競技の拡充など「大会の充実・活性化」と、夏季大会・秋季大会の一本化や大会規模の適正化など「大会運営の簡素・効率化」を二本柱とした具体的な内容を明示しております。

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