行事予定一覧

平成28年度日本スポーツ少年団 事業計画

詳細については、各事業の紹介ページをご覧ください。
また、申込等はご所属の市区町村スポーツ少年団または都道府県スポーツ少年団にお問い合わせください。

   事 業 名  内容・規模
1.指導者養成・研修
(1)認定育成員研修会 認定育成員資格更新のための研修 全国10会場
(2)スポーツリーダー養成講習会
   兼スポーツ少年団認定員養成講習会
認定員およびスポーツリーダーの養成
全国300コース 
(3)スポーツ少年団指導者全国研究大会 スポーツ少年団登録指導者対象
400名 年1回(1日) 〔東京都〕
全国指導者協議会との連携開催 
(4)ジュニアスポーツの育成と安全・安心フォーラム  役職員、指導者、ジュニアスポーツに従事する弁護士・法律家対象 
150名 年1回(1日) 〔全国1会場〕
(5)幼児期からのアクティブ・チャイルド・プログラム普及促進
【普及講習会 スポーツ少年団関係者、日本体育協会公認スポーツ指導者、総合型地域スポーツクラブ関係者、幼稚園・保育園等関係者、教育委員会関係者等
各会場100~120名程度 
【講師講習会】 都道府県スポーツ少年団から推薦された者(原則各県3名)
各会場50名程度
2.指導者協議会
(1)全国スポーツ少年団指導者協議会 各都道府県指導者協議会代表の相互研修 
1県1名 年1回(1泊2日) 〔東京都〕
指導者全国研究大会との連動開催
2)ブロック指導者研究協議会 各ブロックにて開催
3.リーダー養成・研修
(1)シニア・リーダースクール シニア・リーダーの養成
140名 全国1会場(4泊5日)〔静岡県〕 活動の様子は
こちら
(2)ジュニア・リーダースクール 各都道府県にて開催
(3)全国スポーツ少年団リーダー連絡会 各都道府県リーダー代表および育成担当指導者代表の相互研修および情報交換
1県2名(リーダー代表1名、育成担当指導者1名)
年1回(1泊2日) 〔東京都〕 活動の様子は
こちら
4)ブロックリーダー研究大会 各ブロックにて開催
4.国内交流事業
(1全国スポーツ少年大会 第54回 香川県 
(2)競技別交流大会   
 ・軟式野球交流大会 第38回 滋賀県
 ・剣道交流大会 第39回 愛知県
 ・バレーボール交流大会 第14回 福井県
 ・ホッケー交流大会 第38回 埼玉県
 ・全日本少年サッカー大会決勝大会  第40回 鹿児島県
(3)ブロックスポーツ少年大会  各ブロックにて開催
(4)ブロック競技別交流大会  各ブロックにて開催
5.国際交流
(1)第43回日独スポーツ少年団同時交流 相互交流による派遣・受入〔団員・指導者〕
派遣125名 18日間、受入125名 17日間
(2)2016年日独スポーツ少年団青少年指導者セミナー 相互交流による派遣・受入〔指導者〕
派遣10名 14日間、受入10名 13日間受入 
(3)日中青少年スポーツ交流(派遣) 指導者交流:10名 10日間
団員交流:40名 7日間 
(隔年で受入・派遣を実施)
6.広報出版
(1)情報誌「Sports Japan」の発行  隔月刊誌として年6回発行
単位団・市区町村・都道府県スポーツ少年団等へ配布 
(2)ガイドブック「スポーツ少年団とは」 スポーツ少年団のガイドブックおよび育成母集団研修会用教材として発行(無償配布)
(3)スポーツ少年団「PRリーフレット」 スポーツ少年団PR用として作成(無償配布)
(4)スポーツ少年団年鑑「スポーツ少年団育成事業報告書」 各年度ごとに事業をまとめた報告書を作成
(5)スポーツ少年団指導必携書 新規で認定員、認定育成員の資格を取得した者および認定育成員研修会修了者に配布
(6)リーダー育成マニュアル ジュニア・リーダーおよびシニア・リーダー育成の手引書
(7)広報活動ガイド 広報活動に関する手引書
本会ホームページ上でのみ公開
(8)「幼児期からのアクティブ・チャイルド・プログラム」
  ガイドブック の作成・販売
有料販売を実施
7.少年団顕彰
   日本スポーツ少年団顕彰 顕彰要項に基づく表彰、感謝状の贈呈
8.研究調査
(1)専門部会 指導育成、広報普及、活動開発の3専門部会を中心とした具体的諸検討作業の実施
(2)プロジェクト・ワーキンググループ 青少年スポーツ振興プロジェクト
スポーツ安全対策プロジェクト
リーダー養成ワーキンググループ
幼児期からのアクティブ・チャイルド・プログラム普及ワーキンググループ
その他スポーツ少年団育成に係る研究、検討作業
(3)研究調査 「少年スポーツのあり方」関連の各種研究調査
「第9次育成5か年計画」の遂行に必要な各種調査
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた取り組みに係る各種研究調査
9.スポーツ活動サポートキャンペーン-大塚製薬(株)特別協賛- 
(1)スポーツ少年団認定員養成講習会での熱中症対策説明会 認定員養成講習会時に熱中症対策に関する情報を提供 
(ガイドブックの配布・解説、DVDの上映等)
(2)ポカリスエット・スポーツ活動情報提供 単位団の指導者、育成母集団、保護者を対象に熱中症対策説明会を開催し、熱中症対策に関する情報を提供
(3)熱中症予防グッズ斡旋販売 日本スポーツ少年団推奨スポーツドリンク等を登録団に対して斡旋販売
(4)「スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック」啓発強化 市区町村主催の指導者向け研修会等での熱中症対策説明会の提案・実施
指導者、育成母集団、保護者を対象に、1回の
LIVE ON SEMINAR(テレビ会議システムを活用したセミナー)を開催
10. 組織整備強化
(1)都道府県関係組織整備強化費 登録実績を勘案し、基礎配分+登録数配分で各都道府県へ助成 
事業実施要項に基づく、次の諸事業に充当
1)都道府県スポーツ少年団強化育成事業
 県内研修事業(指導者、リーダー、育成母集団等)
 ジュニア・リーダー養成事業等
2)都道府県スポーツ少年団強化育成および管理費
 指導者組織、リーダー組織の育成援助
 県内組織の強化に関する運営管理
 登録処理・管理等
3)ブロック会議(出席旅費)
(2)ブロック関係組織整備強化費 下記各事業開催実施県および該当県に対し、定額助成 
ブロック指導者研究協議会費/ブロック会議開催費/日本スポーツ少年団常任委員会出席旅費/全国大会準備費(全国大会、全国競技別交流大会)
(3)ブロック大会開催費 全国9ブロック 
 ①ブロックスポーツ少年大会
 ②ブロック競技別交流大会  
(4)ブロックリーダー研究大会開催費 ブロック内リーダー代表等の研修 全国8ブロック 
11.その他
(1)体力テスト実施普及事業 運動適性テスト関係各種需品および集計プログラム等の頒布 
ホームページ上での
集計結果公表(全国平均の掲載) 
(2)登録認定関係事業 団旗、登録認定資料の作成・配付
少年団Web登録システムによる登録データの管理業務
(3)都道府県スポーツ少年団事務担当者会議 当該年度事業に係わる事務手続きの円滑化のため開催(5月25日・東京都)

このページの先頭へ▲